東レ株式会社(本社:東京都中央区、社長:日覺昭廣、以下「東レ」)は、このたび、気候変動関連財務情報開示タスクフォース(TCFD※1)の提言に沿って気候変動による影響についてシナリオ分析を行い、その結果を中心に東レグループの気候変動への対応をまとめた「東レグループTCFDレポート2021」を発行しました。
東レグループは、2018年に「東レグループ サステナビリティ・ビジョン(以下、「サステナビリティ・ビジョン」)」を策定し、「2050年に向け東レグループが目指す世界」の一つとして、「地球規模での温室効果ガス(GHG)の排出と吸収のバランスが達成された世界」すなわちGHG排出実質ゼロへの移行について宣言を行ないました。
2019年5月には、TCFD提言※2への賛同を表明するとともに、TCFDコンソーシアム※3に参画し、同年12月に「東レグループの気候変動への対応」として、ウェブサイト上で情報開示を行い、その中でTCFD提言に賛同する以前から一貫して気候変動への取り組みと情報開示に積極的に取り組んでいることを示しています。