企業情報を積極的・公正にわかりやすく開示し、経営の透明性を維持します。お客様、社員、株主、取引先、消費者、地域社会、マスメディアなど各ステークホルダーに適切に情報を開示し、対話と協働を促進します。

基本的な考え方

東レグループは、「ステークホルダーとの対話の促進に関する基本方針」「情報公開原則」に則り、企業活動のあらゆる場面でさまざまなステークホルダーとのコミュニケーション活動を展開しています。活動に際しては、各ステークホルダーに対応する担当部署だけでなく、経営陣も先頭に立ってコミュニケーション活動を実施しています。
将来にわたって持続的成長をグローバルに実現するための東レグループの目標は、単に事業規模を拡大するのではなく、「東レ流の経営」を実践して社会に貢献し、社会から尊敬される企業体になることです。「東レ流の経営」とは、企業理念である「わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します」を具現化することであり、そのための経営基本方針として、「お客様のために」「社員のために」「株主のために」「社会のために」を掲げています。2020年からの2年間では、全社横断プロジェクトとして「『東レ理念』共有・発信プロジェクト（TPプロジェクト）」を展開し、社内外に対して「東レ流の経営」の理解促進を図りました。2023年度からスタートした中期経営課題“プロジェクト AP-G 2025”では、「人を基本とする経営」が社内外に伝わることで、社員が活き活きと活躍でき、誇りを持てる組織風土を醸成すること、そして社外のステークホルダーから信頼と期待を得ることを目的としたコミュニケーション施策を実施することで、「東レブランド」の強化を図っています。

体制

総務・コミュニケーション部門が、東レ（株）および国内外グループ会社の社内部署と連携し、情報の収集・発信方法の検討などの役割を担っています。各拠点では定期的に近隣の地域住民や行政などとのコミュニケーションを行っています。また、ウェブサイトでは、ステークホルダーからのお問い合わせやご意見などを常時受け付けています。
各ステークホルダーとのコミュニケーションによって把握したご意見、ご要望などは、適宜、関係部署にフィードバックし対応を促すことで、ステークホルダーとの良好な関係維持につなげています。例えば、安全・衛生・防災・環境保全などに関することは各拠点にて適切に対応しています。社会貢献活動については、CSR推進室が推進部署となり各拠点での取り組みを行っています。

「CSRロードマップ 2025」の目標

今後に向けて

近年、社会的課題が多様化する中、ステークホルダーとの対話はますます重要度を増しています。東レグループのブランド価値は、祖業である繊維事業から拡大し築き上げてきた事業ポートフォリオであり、他社が容易に真似することが出来ないところにあります。各ステークホルダーからの要請を成長機会と捉え、事業を通じた社会への貢献をはじめ、社会の発展と課題解決に積極的な役割を果たすことで、企業価値が向上すると考えています。東レグループは、すべてのステークホルダーにとって高い存在価値のある企業グループとなるために、これからも行動していきます。

2023年度の活動報告

2023年度の活動報告をご紹介します。