東レグループのCSRマテリアリティ

国連環境計画
金融イニシアチブ
特別顧問
末吉 竹二郎 様

海外では本流となりつつあるESG投資の観点で見て、東レグループのCSR活動はオールラウンドで先進的な一方、ポイントがわかりにくい気がする。例えば地球規模の問題のうち何を深刻に考え、それはなぜなのかを明示したい。また今後は「どんな製品をつくるかより」も「どんな原材料でつくるか」に、関心が集まる。こうした要請に応えていくことがビジネスチャンスにもつながる。マテリアリティの選定やCSRロードマップ、さらにはSDGsの視点からの検討は、世界で何が問題にされているかを気付く窓でもあり、十分議論すべきだ。

上智大学経済学部教授
上妻 義直 様

提言は3点。1つは「人事・労働面も東レ（株）単体ではなくグループ単位での開示」を期待する。また、今後ますます「サプライチェーンの責任」を問われるため、サプライチェーンのどこにどのようなリスクがあるのかということを丁寧に伝えたい。最後に「3～4年のスパンにとどまらない長期ビジョン」が必要。マテリアリティについては、CSR活動の手段であり、目的は東レのCSR活動を充実させていくことである。具体的な活動に落とし込んでいくことが非常に重要であり、今後の取り組みに期待したい。

一般財団法人CSO
ネットワーク
事務局長・理事
黒田 かをり 様

国連ではSDGsを策定して2030年に向けて国際社会が取り組むべき課題を提示しているが、東レグループにも長期ビジョンを示してそこからバックキャスティングをされることを期待する。今後はますますステークホルダーとの対話が求められる。サプライチェーンにおいても直接の雇用契約や取引関係がなくても事業の影響を受けやすいステークホルダーの意見や期待を吸い上げる仕組みをつくることは重要になる。また、人権に関しては、人権デューデリジェンスを実施し、社内だけでなく、地域の人たちにもアクセスしやすい苦情受付の仕組みづくりを期待する。