編集方針
東レグループでは、ステークホルダーの皆様にサステナビリティへの取り組みをご理解いただくため、ウェブサイトでの情報開示を行うとともに、その内容をPDF化した「サステナビリティレポート」を発行しています。
東レグループはこれまで、CSRロードマップに目標を定めてCSR活動を推進してきました。
2025年度は、「CSRロードマップ 2025(2023-2025年度)」で掲げた目標などを踏まえながら活動を展開しました。
2026年度には、従来の活動をサステナビリティの取り組みへと統合・発展させた「東レ・サステナビリティ原則」を制定し、これに基づく推進体制を構築しました。
当ウェブサイトおよびサステナビリティレポートでは、「東レ・サステナビリティ原則」に基づき、東レグループの基本的な考え方、方針、ならびに活動実績について報告しています。
報告対象期間
2025年度(2025年4月1日~2026年3月31日)を中心としていますが、一部当該期間以外の内容も含まれます。
報告対象範囲
環境面
東レ(株)ならびに下記の製造会社95社(計96社)。
- ※ 新たに環境データの報告対象になった関係会社については、加入年度の実績データから追加して公表しています。
- ※ 東レグループのエネルギー使用量、GHG排出量(Scope1・2・3)および廃棄物量は、LRQAリミテッド社による第三者保証を取得しています。
- ※ 東レ(株)の用水使用量、大気への排出量(NOx、SOx、ばいじん、VOC)、工場排水量およびCOD(化学的酸素要求量)は、LRQAリミテッド社による第三者保証を取得しています。
- ※ 原則として、東レ(株)ならびに製造業を中心とした国内関係会社29社と海外関係会社66社を対象としていますが、項目により報告対象が異なる場合があります。
| 国内関係会社29社 | |
|---|---|
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| 海外関係会社:66社 | |
|---|---|
| 米州:13社 | |
| アメリカ |
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| メキシコ |
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| 欧州:14社 | |
| イギリス |
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| ドイツ |
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| フランス |
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| イタリア |
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| チェコ |
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| ハンガリー |
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| オランダ |
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| ポルトガル |
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| 中東・アフリカ:2社 | |
| サウジアラビア |
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| チュニジア |
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| アジア:37社 | |
| 東アジア |
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| 東南アジア |
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| 南アジア |
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安全面
東レ(株)ならびに上記の環境面の主な製造会社に、東レインターナショナル(株)、(株)東レシステムセンター、Toray Industries (America), Inc.などの非製造会社を含めた国内関係会社53社、海外関係会社92社(計146社)。
- ※ 東レグループの労働災害度数率および東レ(株)における請負業者の労働災害度数率は、LRQAリミテッド社による第三者保証を取得しています。
社会面
原則として、東レ(株)ならびに連結子会社200社(計201社)を対象としていますが、項目により報告対象が異なる場合があります。
経済面
東レ(株)ならびに連結子会社および持分法適用会社281社(計282社)
免責事項
本レポートには、過去と現在の事実だけでなく、将来予想・予測が含まれています。
これらの予想・予測は、発行日時点で入手可能な情報に基づく前提条件や判断によるものであり、不確実性を含んでいます。そのため、今後の社会情勢や事業環境の変化により、実際の結果が予想・予測と異なる可能性があります。
参考にしたガイドライン
- GRIスタンダード
- * 本ガイドラインとの対照表はウェブサイトにて開示しています。
- (一社)日本化学工業協会レスポンシブル・ケア委員会「レスポンシブル・ケアコード」(準拠)
- SASB (Sustainable Accounting Standards Board) 化学
- * 本スタンダードとの対照表はウェブサイトにて開示しています。
- 環境省「環境会計ガイドライン2005年版」
- ISO26000 : 2010
- * 本ガイドラインとの対照表はウェブサイトにて開示しています。
発行日
2026年8月(次回発行予定2027年8月、前回発行2025年8月)