CSRガイドライン&活動報告 - 安全・防災・環境保全

生物多様性への取り組み

環境

気候変動、天然資源の枯渇、そして生態系の破壊や生物種の絶滅などに伴う「生物多様性」の危機的速度による消滅は、私たちが直面している重大な問題です。
東レグループは、生物多様性保全を温室効果ガスの削減と並ぶ地球環境問題の重要なテーマと位置付けています。事業活動による生物多様性への影響を分析し、持続可能な社会の実現を目指しています。

ワーキンググループによる課題検討

東レグループでは、「東レグループ生物多様性基本方針」に基づいて、3カ年計画のロードマップを策定し、優先順位を付けて対応を推進しています。2018年度は、第3期ロードマップ(2016-2018年度)に沿った活動を推進しました。

東レグループ 生物多様性基本方針2010年12月制定

基本的な考え方

東レグループは、生物多様性が生み出す自然の恵みに感謝し、生物多様性の保全とその持続可能な利用に努めると共に、生物多様性の保全に資する製品・技術の開発と普及を通じて社会に貢献します。

行動指針

  1. 事業活動に伴う生物多様性への影響に配慮し、生物多様性の保全と持続可能な利用に努めます。
  2. 環境に配慮した製品・技術の開発に努め、これらの提供・普及を通じて生物多様性の保全に貢献します。
  3. 遺伝資源に関する国際的な取り決めを踏まえ、公正な利用に努めます。
  4. サプライチェーンにおける生物多様性への影響に配慮し、自然との共生に努めます。
  5. 生物多様性に関する社員の意識の向上に努め、ステークホルダーとのコミュニケーションを通じて、生物多様性を育む社会作りに貢献します。
  • ※ 東レグループは、日本経団連「生物多様性宣言(行動指針とその手引き)」および、環境省「生物多様性民間参画ガイドライン」を尊重し活動を進めます。
    また東レグループは、「日本経団連生物多様性宣言」推進パートナーズに参画しています。

原材料調達

製品製造に必要な原材料において、生物由来原料の使用状況を定期的に調査しています。2015年度に策定した生物多様性への影響に関するチェックルールを全製品に展開し、運用しています。

社会貢献

東レグループでは、社会貢献活動を通じた生物多様性保全を進めています。2018年度は、東レグループ東京地区の社員・家族を中心に「第5回東レグループ荒川クリーンエイド」を開催しました。NPO法人荒川クリーンエイド・フォーラムとの取り組みで、河川と海洋のごみの現状と地球環境・生態系への影響について学んだ後、ごみの分別・記録、自然環境教室、振り返りを行う「調べるごみ拾い」を実施するなど、ごみ問題の最前線を理解し、生物多様性を育む自然環境の大切さを意識しようという企画です。自然環境教室では、「荒川の生物多様性に触れよう」をテーマに、荒川に生息するベンケイガニ類やセイゴ(スズキの幼魚)などを手に取って、生物多様性保全の大切さについて学びました。

  • 荒川で「調べるゴミ拾い」を実践荒川で「調べるゴミ拾い」を実践
  • 荒川に生息するセイゴをもとに生物多様性を学習荒川に生息するセイゴをもとに生物多様性を学習

緑化保全

緑化方針・計画策定した会社・工場数(件)

■報告対象範囲
東レグループ
■目標値
2018年度 / 50件以上

実績値(2018年度)

54

岡山化学工業(株)の自然樹林岡山化学工業(株)の自然樹林

東レ(株)および国内関係会社の事業場・工場は、操業開始時より育んできた良好な自然樹林※2を極力維持するため、「東レグループ緑化基本方針」※3に沿って2020年近傍を見据えた工場緑化方針・計画を作成し、それに基づく緑化保全活動を行っています。この持続性ある緑化保全活動は地域社会の環境保全にも貢献しています。

  1. ※2 地域の潜在自然植生に基づく樹種で造成した樹林もしくは自然林
  2. ※3 1973年に制定した緑化方針を2012年に発展的に改訂し、制定しました

東レグループ 緑化基本方針2012年6月制定

  1. 生物多様性に配慮した自然生態に近い樹林方式で緑化を進め、地域の自然環境保全にも貢献します。
  2. 工場敷地境界部分を優先的に樹林方式で緑化し、「森に囲まれた工場」を目指します。
  3. 緑地面積率は各国・地域の規制や周辺環境との調和に配慮し、各工場ごとに目標を設定して緑化を推進します。

東レグループの事業活動と生物多様性の関係性マップ

東レグループは、原材料調達から始まる事業活動のライフサイクルにおいて、リスク側面としては、水資源、エネルギー資源の使用、大気、水域への排出など、機会側面としては、航空機などの部材の軽量化につながる製品の提供によるCO2排出量の削減や、緑地保全、水資源保全につながる製品提供による生息地保護など、生物多様性にさまざまな形で影響を与えています。
そのため、事業活動と生物多様性との関わりをリスクと機会の側面に分けて整理し、2つの関係性マップにまとめています。

リスク側面

機会側面