エネルギー管理および温室効果ガス排出削減

東レグループでは、社会のカーボンニュートラル実現に貢献するため、温室効果ガス（GHG）の削減に取り組んでいます。
2018年7月には「東レグループ サステナビリティ・ビジョン」を公表し、2030年度の数値目標として、国内・海外関係会社を含む東レグループ全体で、生産活動によるGHG排出量の売上収益原単位を、基準年度の2013年度対比30％削減^※1することを掲げました。「CSRロードマップ 2022」では、この目標に向けた中間目標として、2022年度に2013年度比20％削減^※1することを設定し、プロセス改善による省エネルギー推進、再生可能エネルギーの活用、石炭利用の削減などを通じて、製造段階でのCO₂削減を積極的に推進した結果、2022年度末には34.6％^※2の削減を達成しました。
さらに、2023年3月には、「東レグループ サステナビリティ・ビジョン」の2030年度数値目標を大幅に引き上げ、生産活動によるGHG排出量の売上収益原単位を、2013年度比30％削減から50％以上削減^※1としました。また、日本国内のGHG排出量についても、2013年度比で40％以上削減^※1する目標を掲げ、気候変動への対応を加速しています。
2024年度末の実績は、グループ全体でGHG排出量の売上収益原単位が42.8％削減、日本国内のGHG排出量が28％削減となりました。

1. ※1 Scope1（直接排出量：自社の工場・オフィス・車両など）＋2（エネルギー起源間接排出量：電力など自社で消費したエネルギー）を対象としています。
2. ※2 2022年度までは国内・海外関係会社のGHG排出量および売上収益に当社の出資比率を乗じて算定していましたが、2023年度からは国際的な算定ルールであるGHGプロトコルに則った、経営支配力を乗じた算定方法に変更しています。2022年度の実績は、同算定方法では32.7％削減です。

東レグループでは、エネルギー管理の一環として、各社、工場ごとに毎年省エネ目標を設定し、月単位で省エネの実行状況を確認しながら、グループ全体で省エネ活動を推進しています。
東レ（株）では、エネルギーパフォーマンスの改善機会を特定するため、エネルギー使用量を含む環境データの監査を受けており、その結果も参考にしながら、エネルギー原単位^※3年率2％低減を努力目標として、省エネ活動に取り組んでいます。
2024年度は、エネルギー利用の効率化とムダ・ロスの削減を推進した結果、エネルギー使用量は0.9％低減しました。一方で、生産量が1.4％増加したことにより、エネルギー原単位は3.2％改善しました。エネルギー原単位削減の基準年度として設定した1990年度対比では、11.2％の改善となっています。

1. ※3 換算生産量当たりのエネルギー使用量。

1. ※ 本グラフのエネルギー使用量は、再生可能エネルギーを含んでいません。

東レグループでは、省エネ活動の一環として、毎年6月に「全社省エネルギー技術発表会」を開催し、グループ全体での省エネ活動の成果を共有・表彰しています。この取り組みは、社員の省エネ意識向上と技術の水平展開を目的としています。
発表会では、東レグループ各社からノミネートされた約20件の省エネ案件の中から、特に優れた事例4～5件を選定し、表彰しています。発表者は、案件に至った背景や着眼点、技術的な工夫、取り組みの中での苦労などを紹介し、会場およびWeb聴講を含めて約300名の社員が参加します。
2024年度は、以下の事業所・関係会社が発表を行いました。

• 東レ（株）：名古屋事業場、東海工場
• 国内関係会社：東レ・デュポン（株）、東レ・ファインケミカル（株）
• 海外関係会社：東麗合成繊維（南通）有限公司

また、具体的な現場への支援として、東レ（株）および国内・海外関係会社の工場において製造プロセスや設備に精通したメンバーで編成したチームでさらなる省エネアイデアを発掘する「省エネ診断」を実施し、積極的な省エネ活動を進めています。2024年度は、東レ（株）の3工場で診断を実施し、その省エネ効果でGHG排出量約0.5万トン-CO₂/年以上の削減を実施しました。
さらに、省エネ診断と併せて、社員の省エネ意識向上を目的とした「省エネ教育」も実施しており、これまでに463名が受講しています。

東レグループでは、GHG排出量（Scope1+2）の削減目標として、「CSRロードマップ 2025」において「GHG排出量の売上収益原単位について、2013年度比40％削減を2025年度に達成」を掲げ、計画的な削減対策を実施しています。
2024年度の東レグループ全体のGHG排出量（Scope1+2）は、前年度比6.3％減の464万トン-CO₂でした。売上収益原単位では、グループ全体での売上収益の増加に加え、GHG排出量削減に向けた取り組み（プロセス改善による省エネルギー推進、再生可能エネルギーの活用、石炭利用の削減など）により排出量を最小限に抑えたことで、2013年度比では42.8％減となりました。

東レグループのScope3の排出量と算定方法

東レグループでは、Scope1（直接排出量：自社の工場・オフィス・車両など）、Scope2（エネルギー起源間接排出量：電力など自社で消費したエネルギー）に加えて、Scope3（その他の間接排出量）を算出しています。

2024年度のScope3の排出量

（万トン-CO₂）

Scope3の算定方法

• ※ カテゴリにより関係会社の対象社数が異なります。

東レ（株）および国内関係会社のGHG排出量（Scope1+2）は、エネルギー利用の効率化とムダ・ロス削減により、2024年度には前年対比で3.5％減少しました。また、GHG排出量（Scope1+2）の売上収益原単位については、売上収益の増加とGHG排出量削減に向けた取り組みにより、前年比で10.9％改善し、2013年度比では43.0％低減しました。

• 基準年度である2013年度の値は、日本会計基準で算出しています。また、2014年度以降に東レグループに加わった会社分を含めて算出しています。
• 基準年度である2013年度および2023年度以降は、国際的な算定ルールであるGHGプロトコルに則った、経営支配力を乗じた算定方法に変更しています。
• 2020年度から2022年度のGHG排出量は、従来の出資比率を乗じた算定方法によるものです。

東レ（株）石川工場の太陽光発電設備

東レグループでは、「CSRロードマップ2025」において、太陽光発電の設備能力増加率をKPIとして設定し、再生可能エネルギー設備の導入を推進しています。
2024年度は、東レ（株）滋賀事業場での設備増強、石川工場への新規導入、さらに海外関係会社の中国の工場での太陽光発電設備の増強により、182％の増加率となりました。今後も、太陽光発電設備の設置推進に向けた取り組みを進めていきます。
また、2017年度からは、東レ（株）東海工場において、ボイラー燃料としてカーボンニュートラルである汚泥燃料の混焼を実施しています。

なお、東レグループにおける太陽光発電設備の設置拠点は下記の通りです。

東レ（株）における実質的な再生可能エネルギー電力の導入

東レ（株）は、三井不動産（株）と、東レ（株）本社が入居する日本橋三井タワーにおける「グリーン電力提供サービス」^※4に関する契約を締結しました。
三井不動産を通じて、電源開発（株）が所有する風力発電設備によって創出される環境価値を活用することで、2022年4月より東レ（株）本社で使用する全ての電力を実質的に再生可能エネルギー100％電力に切り替えました。これにより、グローバル基準で年間1,500トン-CO₂程度（概算）の温室効果ガス排出削減が見込まれます。
さらに、2023年4月からは名古屋三井ビルディング新館に入居する東レ（株）名古屋支店で、2024年4月からは中之島三井ビルディングに入居する東レ（株）大阪本社で、そして2025年4月からは広島トランヴェールビルディングに入居する東レ（株）中国・四国支店でも「グリーン電力提供サービス」を導入し、実質的に再生可能エネルギーによる電力を調達しています。
また、東レ（株）滋賀事業場および岐阜工場では、ウルトラスエードの生産プロセスで使用する電力から排出されるCO₂を削減するため、2024年4月から一部の電力をCO₂フリー電源に切り替えました。これにより、年間約7,100トン-CO₂の温室効果ガス排出削減が見込まれます。

1. ※4 グリーン電力提供サービス：オフィスビルなどで使用する電力を非化石証書の活用によって実質的に再生可能エネルギーとして提供する三井不動産が独自に構築したサービス。

オゾン層保護への取り組み

東レ（株）は、1994年に製造工程での特定フロンの使用を全廃し、あわせて冷凍機補充用フロンの購入も全廃しました。特定フロン使用の冷凍機については、計画通り、2019年度中に更新を完了しました。