CSRガイドライン&活動報告 - 安全・防災・環境保全

廃棄物削減への取り組み

環境

廃棄物リサイクル率

■報告対象範囲
東レグループ
■目標値
2018年度 / 86%以上

実績値(2018年度)

85.7%

東レグループは、持続可能な循環型社会の形成に向け、資源を有効に活用し、ゼロエミッションを推進することが重要と認識しています。「第5次環境中期計画」ではゼロエミッションに向けた取り組みを表す指標として、単純処分率※1、埋立率※2およびリサイクル率※3について、それぞれ2020年度の数値目標を設定してグループ全体で取り組んでいます。

  1. ※1 単純処分率:(単純焼却+埋立)/総廃棄物
  2. ※2 埋立率:埋立廃棄物/総廃棄物
  3. ※3 リサイクル率:(再資源化物+有価物)/(総廃棄物+有価物)

また、近年、天然資源の調達や廃棄物の発生を抑制するための資源循環政策である「サーキュラー・エコノミー」の概念に即したビジネスモデルへの取り組みが欧州を中心に進んでいますが、東レグループでは、従前からの取り組みのほか、東レ経営研究所では経済動向調査の一環として、サーキュラー・エコノミーに関する調査と成果の対外発信を行っています。

2018年度の実績

単純処分率

単純処分率については、総廃棄物量(本数値の分母)が約2,000トン削減されたため、東レ(株)では前年度比0.2ポイント悪化し、0.6%になりましたが、東レグループ全体では前年度比0.2ポイント改善して21.6%となり、目標の22.5%以下を達成しました。引き続き単純処分率を低下させるよう取り組んでいきます。

単純処分率の推移(東レグループ)
単純処分率の推移(東レグループ)

埋立率

埋立率は、国内関係会社で廃プラ処理業者の火災の影響により一部の再資源化物が単純埋立処分となるなどの悪化要因があったものの、各社において再資源化や有価物化を推進したことで、東レグループでは前年度に比べ0.2ポイント改善し、1.0%となりました。

埋立率の推移(東レ(株)および国内関係会社)
埋立率の推移(東レ(株)および国内関係会社)

リサイクル率

海外関係会社において、引き続き再資源化を進めた結果、東レグループのリサイクル率は前年度に比べて0.1ポイント悪化して85.7%となりました。

リサイクル率の推移(東レグループ)
リサイクル率の推移(東レグループ)

各社・工場でのゼロエミッション活動の取り組み

東レグループでは、廃棄物ゼロエミッションを「単純処分廃棄物が総廃棄物発生量の1%以下」と定義し、2020年度に45工場以上でゼロエミッション達成を目標にして取り組んでいます。しかし、2018年度のゼロエミッション達成工場は1拠点減の合計22社44工場となり、目標未達となりました。

2018年度ゼロエミッション達成会社・工場

東レ(株) 滋賀事業場、瀬田工場、愛媛工場、名古屋事業場、東海工場、愛知工場、岡崎工場、三島工場、土浦工場、岐阜工場、石川工場、那須工場
国内関係会社 大垣扶桑紡績(株)[扶桑]、東レコーテックス(株)、丸一繊維(株)、東レ・モノフィラメント(株)、東レハイブリッドコード(株)、東レエンジニアリング(株)[滋賀、瀬田]、東レ・プレシジョン(株)、東レ・ダウコーニング(株)[千葉、福井、小松]、曽田香料(株)[郡山]、東レ・オペロンテックス(株)、東レ・デュポン(株)、東レプラスチック精工(株)[岡崎、三島、郡山]、東レフィルム加工(株)[中津川、三島、高槻、福島]、東レ・ファインケミカル(株)[守山、東海、松山]、東レ・メディカル(株)
海外関係会社 Toray Plastics (America), Inc. [Rhode Island]、東麗塑料(深圳)有限公司、P.T.Toray Polytech Jakarta、Toray Chemical Korea Inc.[安城、ユグ]、東麗尖端薄膜股份有限公司、Toray Kusumgar Advanced Textile Private Limited
  • ※[ ]は工場名