東レグループは水資源に関して、従来から以下の方針に基づき、水処理事業を通じた世界各地の課題解決に取り組んでいます。自らの事業活動においても、循環再利用などによる用水の有効活用と、適切な管理に努めています。

東レグループは世界各地で多様な事業を展開しており、拠点によっては取水制限などの影響を大きく受ける可能性があるため、用水使用量の制限に係るリスクは大きいと判断しています。
そのため東レグループでは世界資源研究所（WRI）の水リスク評価ツールAqueduct Water Risk ATLASを用い、東レの製造拠点やオフィスが存在する世界の地域における水ストレス調査を通じ、ストレスの大きい拠点を把握しています。また、それぞれの地域の事業活動に伴う水の使用量については、当社の調査票を用いて1回／年の頻度で把握しています。東レグループでは製造工場やオフィスなどを含むすべての拠点のうち、水ストレスが高い、もしくは非常に高いと評価される地域から取水している水の割合は、全体の約3.9％に相当することを把握しています。

東レグループの用水使用量は214百万トンとなり、前年度比で約10百万トン減少しました。2013年度を100とした用水量売上収益原単位指数で表すと、2022年度は68.1ポイントとなり、前年度比3.6ポイント改善しました。2022年度は、製造工程における冷却水や排水などの再利用化を推進したことで用水の使用量が減少し、原単位としても改善しました。

1. ※1 基準年度である2013年度の値は、2014年度以降に東レグループに加わった会社分を含めて算出しています。

用水量売上高・売上収益^※2原単位指数（東レグループ）

1. ※2 2019年度までは日本会計基準を採用していたため売上高原単位、2020年度より国際会計基準（IFRS）を採用したため売上収益原単位。