東レグループのサステナビリティ推進
東レグループのサステナビリティへの取り組み
東レ株式会社 上席執行役員サステナブル経営推進室長
富永 剛
東レグループは、企業理念「わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します」を経営の根幹に据え、その理念のもとで長期的な価値創造に取り組んでいます。
創立100周年という大きな節目を迎え、2050年に向けて東レが目指す世界を示す「TORAY VISION 2050」をはじめ、「長期経営方針 “TORAY Challenges 2035”」、「中期経営課題 “IGNITION 2028”」、ならびにサステナビリティへの取り組みの基本となる「東レ・サステナビリティ原則」を定めました。
サステナビリティへの取り組みにおいては、「社会に貢献する高収益企業」として持続的に成長していくため、特に「環境」と「人」を重要な視点として位置づけています。
環境の側面では、温室効果ガス（GHG）排出量削減に加え、資源循環の推進や自然資本の保全・回復などを通じて、事業活動に伴う環境負荷の低減に取り組んでいます。
人の側面では、「人を基本とする経営」のもと、人的資本を重視した施策をはじめ、安全・防災、製品の品質・安全、サプライチェーン、ステークホルダーとのコミュニケーションなどの基盤的な取り組みを通じて、一人ひとりが能力を最大限に発揮できる環境づくりを進めています。
また、事業を通じた社会貢献として「環境貢献ビジネス」と「人的貢献ビジネス」を促進し経済的価値向上を図ります。
「環境」は気候変動への対応（カーボンニュートラル：CN）、循環型社会の実現（サーキュラーエコノミー：CE）、自然資本への影響と依存の抑制（ネイチャーポジティブ：NP）、「人」は人が豊かに暮らせる社会の実現（ウェル&コンフォートライフ：WL※1）の4領域をサステナビリティの重点領域として定めています。
素材メーカーである東レグループは、事業を通じた社会への貢献が重要と考えており、CN・CE・NP・WLの各領域での取り組みと各事業を従来以上に密接に連動させ、成長戦略と価値創出を推進していきます。
- ※1 ウェル&コンフォートライフ（WL）：人の生活における安全・防災、健康、快適に寄与する事業。
「TORAY VISION 2050」を実現するためのサステナビリティ活動の基本的な考え方
事業を通じたサステナビリティ4領域活動
東レ・サステナビリティ原則
東レグループは、サステナビリティの活動をさらに拡大し推進するため、従来のCSRとサステナビリティへの取り組みを統合・拡張・進化させ、新たに「東レ・サステナビリティ原則」を制定しました。
本原則は、サステナビリティ活動の基本となる行動指針です。
「東レ・サステナビリティ原則」の詳細については、以下のページをご覧ください。
サステナブル推進体制
東レ（株）では、取締役会による監督のもと、全社横断でサステナビリティへの取り組みを推進する体制を構築しています。この体制において中心的な役割を担う組織として、社長直轄組織であるサステナブル経営推進室を設置し、グループ全体でサステナビリティの取り組みを推進しています。CN・CE・NP・WLおよび次世代領域について検討・推進するプロジェクトや部会を設置し、「東レ・サステナビリティ原則」で示した考え方を具体的な施策として展開しています。
各プロジェクトのリーダーはサステナブル経営推進室長が務め、ガバナンス、工場・設備・生産、安全・衛生・環境、リスクマネジメント、人権・人的資本、購買、コミュニケーション、研究・技術開発などの各機能と連携し、グループ全体のサステナビリティ課題に取り組んでいます。
プロジェクトの内容ならびにサステナビリティに関する重要な方針・議題については、社長が議長を務め、副社長ほかをメンバーとするサステナビリティステアリングコミッティ（SSC）で協議され、さらに全社的重要事項の協議機関である経営会議においても審議が行われています。
取締役会は、これらの議論の内容や進捗状況について年1回以上の報告を受け、適切に監督および意思決定を行っています。また、事業戦略の策定・経営判断に際しては、サステナビリティに関する問題を重要な要素のひとつとして考慮し、総合的に審議・決定しています。
サステナブル推進体制と「東レ・サステナビリティ原則」との関係
サステナビリティ目標
東レグループは、「東レ・サステナビリティ原則」に基づき、40項目を「サステナビリティ目標」として設定しました。
これらの目標については、長期経営方針および中期経営課題と連動させ、着実な実行と進捗管理を行いながら、グループ全体で達成に向けた取り組みを推進しています。
「サステナビリティ目標」の詳細については、以下のページをご覧ください。