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化学

トピック コード 指標 単位 対応状況／掲載場所
温室効果ガスの排出 RT-CH-110a.1 Scope1排出量のグローバル合計、排出制限規制の対象となる割合 トン-CO2、％

Scope1排出量のグローバル合計：249.1万トン-CO2※1

そのうち排出制限規制の対象となる割合：83％※2

  1. ※1 CO2, CH4, N2O, HFCs, PFCs, SF6の6ガスにつき、各ガスの換算係数からCO2相当の排出量を算定。NF3は排出ゼロ。集計範囲は、東レ（株）、国内関係会社、海外関係会社の合計値。海外関係会社についてはCO2を集計。それぞれの内訳は以下のページをご覧ください。

環境負荷の全体像

  1. ※2 世界銀行のCarbon Pricing Dashboardにおいて、2020年に炭素税とETS（Emission Trading Schemeの略、排出権取引）が導入済みとなっている地域（日本、韓国、欧州各国、メキシコ、米国（カリフォルニア、ロードアイランド、バージニア）、中国（広東省、北京市、上海市）)からの排出量を分子として算出。
RT-CH-110a.2 Scope1排出量、排出削減目標、およびそれらの目標に対するパフォーマンスの分析を管理するための長期および短期戦略または計画の説明 n/a

省エネおよび温室効果ガス排出削減

東レグループの気候変動への対応
大気の質 RT-CH-120a.1 以下の汚染物質の大気排出量：
  1. （1）NOx（N2Oを除く）
  2. （2）SOx
  3. （3）揮発性有機化合物（VOC）
  4. （4）有害大気汚染物質（HAPs）
 トン
  1. （1）NOx、（2）SOx、（3）揮発性有機化合物（VOC）
    大気汚染・水質汚染防止の取り組み
  2. （4）有害大気汚染物質（HAPs）
    化学物質排出・移動量データ
  1. ※ （4）はPRTR法対象物質の排出量。
エネルギー管理 RT-CH-130a.1
  1. （1）エネルギー消費量の合計
  2. （2）グリッド電力の割合
  3. （3）再生可能エネルギーの割合
  4. （4）自家発電エネルギーの合計
 GJ、％
  1. （1）エネルギー消費量の合計
    環境負荷の全体像
  2. （2）グリッド電力の割合：23.5％
  3. （3）再生可能エネルギーの割合：1.87％※
  1. ※ 再生可能エネルギーの割合は、東レグループの総燃料消費量のうち、太陽光発電、風力発電、バイオマス燃料、再生可能エネ由来買電によって消費した割合。
  1. （4）自家発電エネルギー
    省エネおよび温室効果ガス排出削減
水管理 RT-CH-140a.1 （1）総取水量、（2）総消費水量、それぞれの水ストレスが高いまたは極端に高い地域の割合 千m³、％
  1. （1）総取水量：206,784千トン
    そのうち、水ストレスが「高い」地域の割合：2.4％
    そのうち、水ストレスが「極めて高い」地域の割合：2.0％
  2. （2）総消費量：38,449千トン
    そのうち、水ストレスが「高い」地域の割合：9.3％
    そのうち、水ストレスが「極めて高い」地域の割合：2.5％
  1. ※ 総消費量は［取水量−排⽔量］で算出。

⽔ストレスはWRI（World Resources Institute：世界資源研究所）のAqueduct Water Risk Atlasを用いて、東レグループの各事業拠点ごとに調査。水ストレスが「高い」地域と「極めて高い」地域に該当する事業所の総取水量と総消費量の割合を算出。
RT-CH-140a.2 水質に関する許可、基準、規制に関連する違反件数 件数 4件
環境リスクマネジメント
RT-CH-140a.3 水管理リスクの説明と、それらのリスクを軽減するための戦略と取り組みの説明 n/a

水資源管理の取り組み
有害廃棄物管理 RT-CH-150a.1 有害廃棄物発生量、リサイクル率 トン、％
  1. （1）有害廃棄物発生量：3,848トン
  2. （2）リサイクル率：98.7％

廃棄物削減への取り組み

  1. ※ 発生する廃棄物は東レ（株）および国内関係会社を対象として集計。
    有害廃棄物は、日本の廃棄物処理法で定める「特定管理産業廃棄物」を計上。
コミュニティとの関係 RT-CH-210a.1 コミュニティの利益に関するリスクと機会を管理するためのエンゲージメントプロセスの説明 n/a

コミュニケーション
労働安全、健康 RT-CH-320a.1 (a) 直接雇用者と(b) 契約雇用者の（1）TRIR（Total recordable incident rate）(2) 死亡率 率
  1. （1）TRIR
    (a)東レグループ（派遣含む実績労働時間）：0.68
    (b)構内協力会社(ただし本体常駐のみで、労働時間は推算値)：0.231
  2. （2）死亡率
    (a)東レグループ：0
    (b)構内協力会社：0
  1. ※ 東レグループでは派遣社員もグループの安全成績に含めて統計を管理しているため、上記の定義で計上。
RT-CH-320a.2 従業員および契約雇用者の長期（慢性）健康リスクへの暴露を評価、監視、および削減する取り組みの説明 n/a

労働安全・防災活動
使用段階での効率化を図る製品設計 RT-CH-410a.1 使用段階での資源効率を高める設計がされた製品からの収益 円

サステナビリティイノベーション事業拡大プロジェクト

  1. ※ サステナビリティイノベーション（SI）事業：「東レグループ サステナビリティ・ビジョン」の実現に貢献する事業・製品群。「気候変動対策の加速」「資源循環への貢献」「安全な水・空気の提供」「医療と公衆衛生に貢献」の製品群にわけ、それぞれに該当するものを認定。
化学物質の安全性と環境スチュワードシップ RT-CH-410b.1
  1. （1）化学品の分類および表示に関する世界調和システム（GHS）の 「健康に対する有害性と環境有害物質に対する有害性」においてカテゴリー1および2に分類される化学物質を含む製品の割合
  2. （2）それらの製品のうち、有害性評価を行った製品の割合
 売上高における％、％

開示していない

  1. ※ 東レ（株）および東レグループの関係会社では、すべての製品について、製品安全性審査を実施しています。詳細は以下のページをご覧ください。

品質保証・製品安全への取り組み
RT-CH-410b.2
  1. （1）懸念のある化学物質の管理戦略についての説明
  2. （2）人的、環境的影響を低減した代替品開発戦略についての説明
 n/a
  1. （1）懸念のある化学物質の管理戦略についての説明
    化学物質管理
    製品の品質と安全
    品質保証・製品安全への取り組み
  2. （2）人的、環境的影響を低減した代替品開発戦略についての説明
    化学物質管理
遺伝子組み換え作物 RT-CH-410c.1 遺伝子組換え作物を含む製品の収益に占める割合 売上高における％ 開示していない
法令および規制環境の管理 RT-CH-530a.1 業界に影響を与える環境・社会関連の政府規制や政策提言に関連する、自社の立場についての説明 n/a

東レグループの気候変動への対応
オペレーション上の安全性、緊急時への備えと対応 RT-CH-540a.1 プロセス安全インシデント件数（PSIC）、プロセス安全合計インシデント全度数率（PSTIR）、およびプロセス安全インシデント強度率（PSISR） 件数、率
  • PSIC※1：0件
  • PSTIR※2：0
  • プロセス安全インシデント重大度（PSISR）※3：0

いずれも2023年（暦年）の実績。

  1. ※1 PSIC：ANSI / API RP 754のTier 1 PSIで定義される、年間のすべてのインシデントの合計数
  2. ※2 PSTIR ＝［合計PSI 数×200,000］／［従業員および請負の合計労働時間］
  3. ※3 PSISR ＝［全PSI に対する合計強度×200,000］／［従業員および請負の合計労働時間］
RT-CH-540a.2 輸送事故の件数 件数 ICCA情報ガイダンスが定める「重大な輸送事故」は該当なし

活動指標

指標 コード 単位 対応状況
報告セグメントごとの生産量 RT-CH-000.A m³ または トン 開示していない