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CSR活動報告（各CSRガイドラインの活動報告） - 事業を通じた社会的課題解決への貢献
サステナビリティイノベーション事業拡大プロジェクト
サステナビリティイノベーション事業の売上収益
- ■報告対象範囲
- 東レグループ
- ■目標値
- 1兆6,000億円（2025年度）
実績値（2023年度）
1兆3,115億円
東レグループの使命は、世界が直面する「発展」と「持続可能性」の両立をめぐるさまざまな難題に対し、革新技術・先端材料の提供によって、本質的なソリューションを提供していくことにあると考えています。
2023年度からの中期経営課題“プロジェクトAP-G 2025”ではGR事業をLI事業と統合してサステナビリティイノベーション（SI）事業と改め、さらなる拡大を目指していきます。SI事業は、2023年度には東レグループ連結売上収益の53％を占めています。
また、東レグループ製品使用によるCO2削減貢献量※1や水処理貢献量※2も、事業拡大に伴って確実に増加しており、2023年度にはCO2削減貢献量は39,529万トン-CO2（2013年度比10.3倍）、水処理貢献量は7,300万トン（2013年度比2.7倍）となりました。
- バリューチェーンへのCO2削減貢献量 2023年度
- 39,529万トン-CO2
（2013年度比10.3倍）
- ※ 円内の数字はライフサイクル全体のCO2排出量
出典：一般社団法人日本化学工業協会「温室効果ガス削減に向けた新たな視点」
- 水処理貢献量 2023年度
- 7,300万トン
（2013年度比2.7倍）
また、カーボンニュートラルを実現するために、サプライチェーン全体でのGHGの排出削減が重要となり、CFP（Carbon Footprint of Product）の可視化とその低減が求められています。当社製品についても、CFPの算定を順次進めており、一部の製品については、取引先へのデータ提供を開始しています。
地球環境問題を解決するには、製品やサービスのライフサイクル全体で捉え、環境負荷を低減しながら経済的・社会的価値を向上させていくことが重要です。
東レグループはライフサイクルマネジメント（LCM）を以前より推進しており、自社のカーボンニュートラル化を目指すとともに、サプライチェーン全体のGHG排出量削減による社会のカーボンニュートラル実現に貢献していきます。
- ※1 CO2削減貢献量：製品のバリューチェーンを通じたライフサイクル全体でCO2排出量削減効果を、日本化学工業協会およびICCA（国際化学工業協会協議会）のガイドラインに従い、東レが独自に算出。
なお、近年、各機関等から新たなガイダンスが公表されており、これらも踏まえ、算出方法の見直しも検討中。 - ※2 水処理貢献量：水処理膜により新たに創出される年間水処理量。各種水処理膜（RO/UF/MBR）ごとの1日当たりの造水可能量に売上本数を乗じて算出。
サステナビリティイノベーション事業に関連した2023年度の取り組み
「ビーチバレーボールNEXT2023 第5回全日本ビーチバレーボールU-23男女選抜優勝大会」での「サマーシールド™」の活用
試合中、「サマーシールド™」テントの下で休憩する選手兵庫県明石市大蔵海岸で、炎天の中開催された「ビーチバレーボールNEXT2023 第5回全日本ビーチバレーボールU-23男女選抜優勝大会」にて、参加選手や関係者の熱中症予防を目的に「サマーシールド™」を使用したテントが利用されました。当日は、コーティング系生地を用いた従来のテントと、「サマーシールド™」のテントを並べ、テント下に入った時の涼しさを比較したり、サーモグラフィカメラで表面温度を測定する体験会を実施したりしました。
「ネットゼロフォーラムしが」への参加
講演する東レ（株）野中常任理事滋賀県でのネットゼロ達成を目指し、その取り組みを通じて県民生活の豊かさ、地域や経済の持続可能な発展にもつなげていくことを目的に、多様な主体の参画を得て発足した滋賀県主催の「ネットゼロフォーラムしが」に東レ（株）野中常任理事が登壇しました。企業、専門家、行政職員など多岐にわたる参加者に向けて、東レ（株）の活動紹介に加えて、世界情勢や産業界の変化、エネルギー・CO2削減事業、さらには、循環経済を目指すプラスチックや食品分野の動きを伝え、地域間での企業連携と産官学を含めた多様な取り組みの重要性を共有しました。
「CSRロードマップ 2025」におけるCSRガイドライン7「事業を通じた社会的課題解決への貢献」の主な取り組みはこちらをご覧ください。