「人を基本とする経営」の実践

「人を基本とする経営」

「人を基本とする経営」は、2020年5月に発表された「長期経営ビジョン “TORAY VISION 2030”」に合わせて体系化した東レ（株）の経営思想である「東レ理念」において、企業理念を実践するための土台となる企業文化として位置づけられています。
当社では、新しい価値を生み出すプロフェッショナル人材の育成と、こうした「プロ人材」が東レグループというフィールドで成長し、活き活きと働くことができる環境づくりを、「人を基本とする経営」として推進しています。
これは、当社が創業初期から一貫して取り組んできた、人材育成を経営の根幹に据える基本戦略であり、企業価値の最大化と、その先にある社会貢献の実現を目指すものです。

「『人を基本とする経営』の実践」

東レ（株）は、将来にわたって真にサステナブルな企業であるために、従業員一人ひとりの自律・挑戦・共創を通じて、個人・組織・事業の成長を目指し、ポテンシャルを最大限に発揮できる人・組織づくりを進めています。
新しい価値を創出し続けるための人材戦略上の変革に向けて、現状（As-Is）と目指す姿（To Be）のギャップを整理し、①多様な人材・価値観の包摂、②変化に適合する人材・組織づくり、③「東レ理念」への共感・働きがいのあるキャリア形成（エンゲージメント）の3つを柱として、組織風土改革に取り組んでいます。
これらの取り組みを通じて、当社は、「企業価値の最大化」と「従業員の幸福度向上」の両立を追求しています。

人材戦略と実践の方向性

人材戦略	実践の方向性
多様な人材・価値観の包摂 ダイバーシティ	性別や年齢、国籍、価値観などの違いを尊重し、誰もが自分らしく働ける職場づくりに継続して取り組みます。多様な人材がそれぞれの持ち味を発揮し、活躍できるよう、女性や経験者の採用拡大、柔軟な働き方の実現、DE&Iに関する啓発活動など、さまざまな取り組みを推進します。多様性を受け入れ、互いに認め合うことで、組織全体の活力と創造性を高めていきます。
変化に適合する人材・組織づくり 人材ポートフォリオ	経営環境の変化に柔軟に対応できる強くしなやかな組織を目指します。そのために、若手人材やグローバル人材の育成・登用を積極的に進めます。また、経営の次世代を担う人材を計画的に育成するとともに、海外研修や他社への派遣制度を充実させ、幅広い経験を積む機会を提供します。さらに、事業戦略と人材戦略を連動させることで、社員一人ひとりが最適なポジションで力を発揮できるよう、組織全体の活力と競争力を高めていきます。
「東レ理念」への共感・働きがいのあるキャリア形成 エンゲージメント	東レの理念に共感し、日々の仕事に誇りとやりがいを感じられる組織風土の醸成に取り組みます。従業員一人ひとりが自身の役割を理解し、主体的に目標を立てて仕事を通じて成長できるよう、組織風土改革やエンゲージメント向上を推進します。また、健康経営の推進や働きやすい職場環境の整備、自律的なキャリア形成を支援する制度の充実などを通じて、従業員が安心して働き続けられる環境づくりを進めます。

従業員サーベイの実施

東レグループでは、国内外の関係会社社員を含め、会社風土や職場環境、人事・処遇制度に対する従業員の受け止めの現状を把握し、改善につなげることを目的として、年1回「従業員サーベイ」を実施しています。
2023年度からは、従業員の「期待」と「実感」の両面から組織状態を把握する方式に変更しました。これに伴い、東レ（株）の管理・専門職、Gコース^※1社員、および国内関係会社の基幹人材層を対象として先行実施しています。また、各職場が組織風土変革の主体であるという考えのもと、調査結果を即時に確認できるシステムへと変更しています。これにより、職場単位での課題認識と改善に向けた取り組みを推進しています。
さらに、一部の指標については、「人を基本とする経営の深化」の進捗状況を確認するKPIとしても活用しています。サーベイ結果はイントラネットで共有し、各職場での話し込みの状況や改善の好事例などを全社で展開することで、各職場が主体的に組織風土変革に取り組めるよう支援しています。

従業員サーベイ実施結果（2025年度・東レ（株））

人材戦略	従業員サーベイ （KPI設問）	目標 （実感値）	結果
			2024年度	2025年度
多様な人材・価値観の包摂 ダイバーシティ	多様な価値観を受け入れる文化がある	7.0pt以上	5.9pt	6.1pt
変化に適合する人材・組織づくり 人材ポートフォリオ	変化を拒むような圧力がなく組織改善が行われている	7.0pt以上	5.6pt	5.7pt
「東レ理念」への共感・働きがいのあるキャリア形成 エンゲージメント	やりがいを感じる業務ができている 納得のいくキャリアを形成できている 東レグループの一員であることを誇りに思う	7.0pt以上 7.0pt以上 7.0pt以上	6.3pt 5.2pt 6.6pt	6.4pt 5.3pt 6.8pt

EXスコア®※2	前年度比向上	66.1	67.0

• ※1 Gコース：将来の東レグループ経営幹部層もしくは高度専門職を目指すコース。
• ※2 EXスコア^®：組織状態を示す指標であり、各個人の期待値と実感値、そのギャップを測定。期待・実感ともに高く、ギャップが小さい場合にスコアは最大化される。調査委託先である（株）HRBrainの登録商標。

従業員サーベイ結果に関連する取り組みの社内浸透

多様な人材の確保

東レグループでは、性別、国籍、新卒・キャリア採用を問わず、高い志を持ち、グローバルに活躍できる人材の確保に取り組んでいます。
東レ（株）では、1998年から国籍を問わない採用活動を実施しています。2025年度までに、正社員として122人の外国籍社員を採用しました。
日本への留学生を中心とした外国籍社員や、海外の大学を卒業した日本人留学生についても積極的に採用しており、それぞれが優れた能力や個性を生かして、東レグループのさまざまな分野で活躍しています。
また、キャリア採用にも積極的に取り組んでおり、入社後にはキャリア採用者向け研修を実施するなど、育成面でのフォローアップも行っています。

採用実績（東レ（株）および国内関係会社）

実績		2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
新卒	男性	218人	205人	267人	361人	284人
	女性	80人	45人	86人	103人	130人
	合計	298人	250人	353人	464人	414人
キャリア採用	男性	148人	200人	256人	278人	266人
	女性	55人	60人	95人	95人	119人
	合計	203人	260人	351人	373人	385人

主な人事制度（東レ（株））

東レ（株）では、以下のような制度を通じて、従業員一人ひとりの成長と主体的なキャリア形成を支援しています。

目標管理制度	年度ごとに各人の目標を設定し、期末に上司・本人とで達成状況を振り返る。
人事評価制度	職務・職責や能力・成果など貢献度に応じた公正な人事評価を実施。 また、倫理・コンプライアンスなどに関する取り組みを個人の評価および報酬と紐づけるため、業績評価における評価基準に、「安全・CSR・品質保証・コンプライアンス」の評価項目を設けている。 「成果」には、CSRに関する課題への取り組みも含まれる。
個別面談制度	年2回、上司との個別面談を実施。評価の納得性向上や個人の育成に努める。
自己申告制度（管理・専門職、Gコース対象）	本人の異動希望、職務経歴などを毎年1回調査し、個別の人事異動につなげる。
キャリア・アセスメント制度（Gコース対象）	業務発表と人事面接による複眼審査を定期的に実施。将来の育成方向を見極める。
社内公募制度	社員の主体的なキャリア形成を支援し、最適配置の実現を図るため毎年実施。
360度フィードバック	上司、同僚、部下など複数の視点から、自身の強みや改善点などについて客観的なフィードバックを受け、リーダーシップの発揮や改善に向けた行動変容につなげる。2025年度に役員、本部長・部門長層から導入し、2026年度は部長層まで対象を拡大。

• ※ 目標管理制度、人事評価制度、個別面談制度は、管理・専門職・Gコース・Sコース従業員の100％を対象とする。
  Gコース : 将来の東レグループ経営幹部層もしくは高度専門職を目指すコース。
  Sコース : 将来の職場における管理・監督層または特定業務分野のエキスパートを目指すコース。

人事情報システムを活用した基幹人材のキャリア形成

東レ（株）では、社員本人の成長を促す人材育成ツールとして、「キャリアシート」を導入しています。
キャリアシートでは、社員自身がこれまでの業務経験や、所属分野で求められるスキルの到達レベルを振り返るとともに、上司と部下間の面談を通じて、キャリアに関する話し込みを行っています。
2020年度に事務系Gコース社員を対象として先行導入し、2021年度以降は技術系Gコース社員にも対象を拡大しました。2022年度末には対象者全員への展開を完了しました。
さらに、2022年度以降は東レ（株）および一部関係会社での導入を進め、2025年4月には主要な国内関係会社で新たに導入しました。

自律的なキャリア形成を支援する「社内人材公募制度」

東レ（株）では、社員一人ひとりの自律的なキャリア形成を支援する仕組みとして、「社内人材公募制度」を運用しています。本制度は2007年度に開始し、以降、年に1回の形で継続的に実施してきました。
2024年度からは、自律的なキャリア形成を一層後押しするため、制度を常設型へと移行し、随時募集・選考・異動を行う仕組みへと拡充しています。

常設型社内公募の利用実績

実績	2024年度	2025年度
公募案件数	40件	48件
応募者数	28人	53人
異動（内定）者	11人	19人

人材育成を支える体系的・計画的な研修制度

東レ（株）では、体系的な研修制度を整備し、あらゆる階層・分野の社員を対象に、マネジメント力の強化、営業力・生産技術力や専門能力の向上、ならびにグローバル化への対応力強化を目的とした研修を計画的に実施しています。
これらの研修を通じて、次世代の経営を担いうる経営後継人材の育成と、第一線で強い現場力を担う基幹人材層の拡大および底上げを図っています。
階層別のマネジメント研修では、長年にわたりリーダーシップ開発の強化に取り組んできました。近年では、受講者自身がリーダーシップの発揮状況を自覚し、行動変容につなげることを目的に、360度フィードバックを講義に取り入れています。
また、「当社の理念・歴史教育」では、経営思想への理解を一層深めるため、上位階層に対しては自分ごと化を促す内容構成とし、階層に応じて段階的に学ぶ仕組みを構築しています。
研修体系の見直しも継続的に進めており、経営後継人材の育成を目的とした「経営幹部育成研修」を設置しました。本研修では、持続成長を実現するための経営戦略や、当社を取り巻く事業環境変化への対応を学ぶ講義を織り込んでいます。併せて、組織マネジメント力のさらなる強化に向けた「部長研修」「課長マネジメント力強化研修」を導入しています。さらに、技術系および営業系の分野別専門研修においても、DX推進を担う人材の育成を目的として、複数の「DX研修」を立ち上げています。
加えて、世代を問わず、社員一人ひとりが自らの能力やスキルを継続的にアップデートできるよう、チャレンジ講座（サブスクリプション型eラーニング）の対象者拡大など、自己啓発プログラムの充実を図っています。
研修の実施に加え、さまざまな人事制度の導入を通じて、新しいことに果敢に挑戦する人がより活躍できる、活性化された組織風土づくりを推進しています。

従業員一人当たりの投資額（2025年度・東レ（株））	181.6千円（前年度158.4千円）

• ※ 多くの研修が内製化されていることから、2023年度より社内研修に関係する費用も含めて算出。

全社研修開催・受講状況（2025年度・東レ（株））

研修区分	受講人数			研修を受講した一人当たりの研修受講時間
	男性	女性	計
①マネジメント系研修	484人	112人	596人	50.3
②技術系研修	444人	106人	550人	22.2
③営業・管理系研修	182人	31人	213人	21.4
④グローバル系研修	40人	6人	46人	65.1
⑤DX系研修	413人	69人	482人	29.7
計	1,563人	324人	1,887人	33.9

研修区分	受講人数			対象者一人当たりの研修受講時間
	男性	女性	計
⑥留学・専修学校	17人	0人	17人	1,175.1

従業員一人当たりの研修受講時間 （①～⑥の合計時間／全従業員）	12.0

• ※ 研修を受講した一人当たりの研修受講時間は、東レ総合研修センターにおける集合教育の受講時間。通信課題学習などの時間は含まない。

東レグループの次世代経営リーダーの育成

東レグループは、将来の経営を担う人材を計画的に育成するため、長年にわたり、次世代経営リーダー育成に向けた研修制度を継続的に実施しています。
1991年には、将来の経営後継を期待できる優秀な課長層20人を選抜した「東レ経営スクール（TKS）」を開設しました。当時としては、経営後継人材を計画的に育成する仕組みは珍しく、先進的な取り組みであり、現在に至るまで継続して実施しています。修了生の多くは、国内外関係会社において経営を担う人材として活躍しています。
さらに、2006年には、「東レグループ経営スクール（TGKS）」を開設し、国内関係会社ならびに東レ合繊クラスター各社の経営後継人材育成を目的とした研修を継続的に運営しています。
また、2021年には、次世代の東レグループ経営後継候補となる優秀な部長層を対象に「経営幹部育成研修」を開設しました。これにより、課長層から部長層までを対象とした研修体系を整備し、経営後継人材の計画的な育成を図っています。

次世代経営リーダーの育成施策

制度	対象者	目的	開設年	2025年度受講者数	2025年度までの受講者数（累計）
経営幹部育成研修	東レ（株）部長層	東レ（株）および東レグループ各社の経営リーダーの育成	2021年	12人	57人
東レ経営スクール（TKS）※3	東レ（株）課長層	東レ（株）および東レグループ各社の次世代経営リーダーの育成	1991年	17人	657人（うち41人が女性）
東レグループ経営スクール（TGKS）	国内関係会社部長層	国内関係会社を中心とする経営後継者の育成	2006年	26人	397人
東レグループエグゼクティブセミナー（TGES）	海外関係会社役員層	海外関係会社の経営を担うローカル基幹人材の育成	2004年	開催なし	113人
次世代経営リーダーの育成プログラムの総受講者数					延べ1,224人

• ※3 2026年4月時点で、東レ（株）の執行役員27人のうち、TKS受講者は17人。2025年度時点で192人のTKS受講者が、東レ（株）および国内外関係会社の経営トップを担っている。TKS開設当初の1991年度の売上高は、東レグループ連結で9,767億円、東レ（株）単体で5,992億円であったが、2025年度には連結2兆5,851億円、単体6,425億円にまで拡大している。

東レグループの現場力向上を担う現場リーダーを育成する「東レ専修学校」

東レグループでは、現場力向上を担う高い志を持ち、自ら考え行動する人材を育成することを目的として、1994年9月に「東レ専修学校」を開校しました。専修学校は、東レ（株）の若手社員および国内関係会社の社員が受講可能な研修の場として継続的に運営しており、29期までに累計844人の卒業生を輩出しています（2025年9月から2026年8月にかけて30期生の教育を実施中）。
専修学校では、数学や英語などの一般科目に加え、高分子化学、エンジニアリング基礎（機械・電気）、ロボット工学などの専門科目を学習します。さらに、グループワーク形式による課題解決演習や化学実験など、実践的な学習も行っています。
近年では、DX人材育成ニーズの高まりを受け、全社DX人材認定制度と連動した科目「情報Ⅰ」を2023年（29期）に創設し、2025年（30期）からは「情報Ⅰ・Ⅱ」として教育内容を拡充しました。アルゴリズムやプログラミング教育、協働ロボットを活用した実習など、現場ニーズに即した教育を実施しています。
専修学校の卒業生は、チームビルディングを通じて現場を牽引するリーダーとして活躍しています。学んだ専門知識や論理的思考を活かし、設備や組織風土の改善を実践し、現場力の強化に寄与しています。困難な課題にも「自分で自分の仕事を楽しくする」姿勢でやりがいを見出し、チーム一丸となって現場の技術革新を支える中核を担っています。
また、2022年10月には、近い将来の掛長候補者を対象とした「現場力強化スクール（GKS）」を立ち上げ、第2期までに32人のGKS生を輩出しました。GKSでは、リーダーシップ、チームビルディング、フォロワーシップ、働きかけ力などのソフトスキルを、自部署の課題解決を通じて実践的に学び、社会人基礎力の向上と、次世代の現場リーダーの育成を目指しています。

海外ナショナルスタッフ基幹人材の計画的な確保、育成、登用

東レグループでは、国・地域・文化・風土・会社の違いを越えて、共通した考え方に基づくHR（Human Resources : 人材）マネジメントを実現するため、「東レグローバルHRマネジメント（G-HRM）基本方針」を、取締役会決議を経て定めています。
東レグループでは、経営課題のひとつとして、海外関係会社における経営基幹人材の育成強化を掲げています。各社で雇用した海外ナショナルスタッフを対象に、経営層への積極的な登用を進めています。
育成および登用にあたっては、中長期的な視点で後継計画および育成計画を検討し、計画的な人材配置により重要な経営課題に取り組ませることを目的として、「人材中期計画」を策定しています。本計画では、グループ全体の基幹ポストにおける後継候補者の過不足を検証するとともに、海外ナショナルスタッフを含む次世代経営リーダーの個別育成計画を策定し、事業戦略の実現に向けた人材戦略を推進しています。さらに、国内外および国際間ローテーションを通じたキャリア形成にも取り組み、計画的な人材育成を進めています。
人材育成は、OJTとOff-JTの両輪で実施しています。Off-JTでは、各社での研修に加え、経営理念や方針への理解を深めることを目的とした階層別の日本研修プログラムを実施し、個人の長期育成計画と連動させています。また、各国・地域においては、東レ（株）本社も企画に参画し、それぞれの国・地域の事情やニーズに応じたカリキュラムを編成したマネジメント研修を定期的に実施しています。
これらの取り組みの結果、2025年度には海外の主要な関係会社において、工場長や部門長以上の重要ポジションに占める海外ナショナルスタッフの割合は、欧米で約60%、アジアで約45%となっており、多様な人材が東レグループのグローバル経営を支えています。

海外ナショナルスタッフの登用状況（2025年度）

項目	実績
海外主要関係会社でナショナルスタッフが社長に就任している会社数	27社
東レ（株）の執行役員として登用された海外基幹人材	1人
東レ（株）の理事（職務内容および責任の程度が「役員」に相当する職位）として登用された海外基幹人材	4人

海外各社基幹人材向けグループ共通研修実績（2025年度）

日本語話者ナショナルスタッフ向け海外幹部研修（TGSMS-J）の開催（東レ（株））

海外幹部研修（TGSMS）は、東レグループ海外各社の幹部社員（主に部長層）を対象に、東レの経営方針・戦略および東レ式マネジメントへの理解を深め、現地会社を牽引するリーダーの育成を目的として、1996年に開講した研修です。研修は英語で実施しており、これまでに延べ350人以上の海外ナショナルスタッフが受講しています。
2024年度には、英語ではなく日本語での受講を希望する海外ナショナルスタッフの要望に応え、日本語版海外幹部研修（TGSMS-J）を初めて企画・実施しました。本研修には、各国・地域13社から14人が受講しました。
研修では、東レの経営方針や東レ式マネジメントに加え、企業文化への理解を深めるとともに、それぞれの企業文化に即した形で自社の組織強化に向けたアクションプランを作成しました。研修後には、オンラインのフォローアップセッションを通じて、各自が職場における取り組みを振り返りました。
なお、TGSMS-Jの企画・運営は、トレーニー制度を利用して日本で実務研修を行った中国関係会社の人事労務課長（海外ナショナルスタッフ）が担当しました。