基本的な考え方

東レグループは、「ステークホルダーとの対話の促進に関する基本方針」および「情報公開原則」に基づき、企業活動のあらゆる場面でさまざまなステークホルダーとのコミュニケーションを推進しています。こうした取り組みは、各ステークホルダーに対応する担当部署だけでなく、経営陣も先頭に立って実施しています。
東レグループが将来にわたりグローバルで持続的成長を実現するための目標は、単に事業規模を拡大することではありません。「東レ流の経営」を実践し、社会に貢献することで、社会から尊敬される企業体になることを目指しています。「東レ流の経営」とは、企業理念である「わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します」を具現化することであり、そのための経営基本方針として、「お客様のために」「社員のために」「株主のために」「社会のために」を掲げています。
また、「東レ理念」をグループ全体で共有し、その理解促進を図るため、コミュニケーション活動を継続的に推進しています。これらの取り組みにより、社員が生き生きと働き、誇りを持てる組織風土の醸成を図るとともに、外部ステークホルダーからの信頼と期待に応えることを目指しています。さらに、「人を基本とする経営」を軸とした企業文化の深化を通じて、「東レブランド」の一層の強化につなげています。
社会貢献活動にも継続して取り組んでいます。企業理念において社会貢献を企業行動の究極の目的と位置づけていることに基づき、「科学技術振興」「環境・地域」「健康・福祉」の各分野で素材メーカーとしての強みを生かした活動を推進しています。これらの取り組みを通じて、将来世代の育成や地域社会との信頼関係の構築を図りながら、社会価値創出の実現を目指しています。

方針等

体制

東レ（株）のコーポレートコミュニケーション部門が、東レ（株）および国内外グループ会社の各部署と連携し、情報の収集や発信方法の検討などを担っています。各拠点では、定期的に近隣の地域住民や行政などとのコミュニケーションを行い、ご意見・ご要望・苦情などを伺っています。また、ウェブサイトでは、ステークホルダーからのお問い合わせやご意見を常時受け付けています。
各ステークホルダーとのコミュニケーションを通じて把握したご意見・ご要望は、適宜、関係部署にフィードバックし、対応を促すことで、ステークホルダーとの良好な関係の維持につなげています。例えば、安全・衛生・防災・環境保全については、各拠点が適切に対応しています。
社会貢献活動については、ブランドコミュニケーション室を推進部署とし、国内外の各拠点と連携しながら、地域の実情に即した支援を行うことで、取り組みを推進しています。

目標と実績

2026年度からのサステナビリティ目標

2026年度からは、「東レ・サステナビリティ原則」に基づき新たに定めた「サステナビリティ目標」のもと、活動を展開しています。詳細は以下のページをご覧ください。

• 東レ・サステナビリティ原則

サステナビリティ目標	2026年度	2027年度	2028年度
経営層が参加する主要投資家面談実施件数	120件	120件	120件
プレスリリース件数	150件	150件	150件
教育支援活動の受益者数	15,000人	15,000人	15,000人

具体的な取り組み