- HOME
- サステナビリティ
- 東レ・サステナビリティ原則
- 環境
- 環境負荷の低減
環境負荷の低減
カーボンニュートラル、循環型社会、ネイチャーポジティブに向け、自社及びサプライチェーン全体の環境負荷の低減を推進します。
基本的な考え方
東レグループは、持続可能な社会の実現に向けて、事業活動における環境負荷の低減を重要課題と位置づけています。温室効果ガス（GHG）排出量の削減、再生可能エネルギーの導入、廃棄物削減・リサイクル率向上、水資源管理、VOC排出量の削減など、幅広い領域で取り組みを進めています。これらの活動についてグループ全体でKPIを設定し、継続的な改善を図りながら、環境負荷の低減を推進しています。
方針等
環境10原則安全・衛生・防災・環境委員会および地球環境委員会承認を経て2000年1月制定、取締役会承認を経て2026年8月改定
- 環境保全の最優先
全ての事業活動において法規制・協定を遵守するとともに、生物多様性に配慮し、水使用量の抑制・削減を通じた水資源の安定的な利用や森林破壊の回避など、環境保全を最優先した製造、取り扱い、使用、販売、輸送、廃棄を行います。 - 地球の温暖化防止
省エネルギーを推進し、エネルギー原単位の低減およびGHG排出量の削減に努めます。 - 環境汚染物質の排出ゼロ
有害化学物質および廃棄物の環境への排出ゼロを最終目標に据えて、継続的な削減に取り組みます。また大気、水域への排出物削減についても継続的に取り組んでいきます。 - より安全な化学物質の採用
取り扱い化学物質の健康および環境への影響について、情報の収集、整備および提供を行うとともに、より安全な物質の採用に努めます。 - リサイクルの推進
製品および包装材料のリサイクル技術開発に取り組み、社会と協調して、資源循環を推進します。 - 環境管理レベルの向上
環境管理技術・技能を向上するとともに自主監査などを実施して、環境管理レベルの維持・向上に努めます。 - 環境改善技術・製品による社会貢献
新しい技術開発にチャレンジし、環境改善技術と環境影響の低減を志向した製品を通じて社会に貢献します。 - 海外事業における環境管理の向上
海外での事業活動においては現地の法規制を遵守することを第一とし、更に東レグループの自主管理基準とあわせた管理を行います。 - 環境に対する社員の意識向上
環境教育、社会活動および社内広報活動などを通じて、環境問題に対する社員の意識向上を図ります。 - 環境情報の社会との共有
環境保護に関する取り組み内容および成果は、定期的に各種報告書などを通じて地域社会、投資家、マスコミなど広く社会に公表し、相互理解を深めます。
安全・衛生・防災・環境マネジメントシステム
東レグループでは、前年度の活動結果を踏まえ、外部ステークホルダーからの要請や社会動向の変化を考慮しながら、毎年「安全・衛生・防災・環境活動方針」を定めており、それぞれに重点活動項目を掲げて取り組んでいます。
2025年東レグループ安全・衛生・防災・環境活動方針
| 方針 | 重点活動項目 | |
|---|---|---|
| 安全 | 労働災害ゼロの追求 |
|
| 衛生 | 労働衛生管理の徹底 |
|
| 防災 | 火災事故ゼロの追求 |
|
| 自然災害リスクに対する危機管理強化 |
|
|
| 環境 | 環境事故ゼロの追求 |
|
| サステナビリティ・ビジョンの推進 |
|
|
体制
東レ（株）の安全・衛生・防災・環境統括である生産本部長※1が、生産役員会において、各事業・分野の安全担当※2およびグループ全体の同分野の責任を持つ環境・保安担当※3とともに、毎年、方針と重点活動項目を検討・審議し、その内容をグループ全体に発信しています。
各社・各工場ではこれを受け、PDCAサイクルに基づき委員会活動や監査を通じて進捗を管理しています。
（環境保安部）
●安全・衛生・防災・環境監査
●環境保安管理委員会
●製造部長相互査察
●安全・衛生・防災・環境監査
●安全・防災相互ラウンド
●安全・衛生・防災・環境監査
●国・地域別セーフティサミットなど
意思決定
- ※1 2026年7月時点では、専務執行役員が生産本部長を務めています。
- ※2 安全担当は、東レ（株）の役員等が務めています。
- ※3 環境・保安担当は、東レ（株）の役員等が務めています。
安全・衛生・防災・環境監査
東レ（株）では、グループ各社および各事業（工）場における年間の活動状況を確認・フォローするため、安全・衛生・防災・環境監査を毎年実施しています。
詳細は安全・防災の徹底ページをご覧ください。
環境・サステナビリティ意識向上に向けた教育・啓発活動
東レグループでは、従業員一人ひとりの「環境」や「サステナビリティ」に対する意識向上と知識の底上げを目的に、さまざまな教育・啓発活動を展開しています。
具体的には、社内報「ぴいぷる」への環境関連トピックスの掲載などを通じて、情報の浸透を図っています。
2022年度には、環境教育の基礎編としてeラーニング講座（3講座）を実施し、平均約12,000人が受講しました。2023年度以降は中級編および上級編の講座を展開し、より高度な知識の習得を促進しました。
また、新入社員研修や（株）東レ経営研究所主催のセミナーなどを通じて、各階層に応じた教育を実施しています。さらに、各拠点においてもISO14001に準じた教育を実施し、環境意識の向上に努めています。
目標と実績
「CSRロードマップ2025」の目標
「東レグループ サステナビリティ・ビジョン」に基づいて、気候変動対策を中心とした環境負荷低減や水資源の有効活用、及び環境・生物多様性の保全に取り組みます。
主な取り組みとKPI実績
KPI |
|
（6）GHG※4排出量売上収益原単位を削減します。 |
3-❺❻ |
（7）用水使用量売上収益原単位を削減します。 |
3-❼ |
（8）高い廃棄物リサイクル率を目指します。 |
3-❽ |
（9）VOC※5大気排出量を削減します。 |
3-❾ |
（10）各国・地域の規制や周辺環境との調和に配慮し、各拠点の緑化を推進します。 |
- |
| KPI（重要目標達成指標） | 目標／実績 | ||
|---|---|---|---|
| 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
| 2013年度比※6 40％（2025年度）／36.0%（2023年度）、42.8％（2024年度）、44.8％（2025年度）※7 | |||
| 2022年度比 10％（2025年度）／101％（2023年度）、182％（2024年度）、344％（2025年度） | |||
| 2013年度比※6 40％（2025年度）／35.3％（2023年度）、37.8％（2024年度）、37.2％（2025年度） | |||
| 86％以上／87.0％ | 87％以上／87.3％ | 87％以上／86.3％ | |
| 2000年度比 70％以上／72.5％ | 2000年度比 72％以上／74.9％ | 2000年度比 72％以上／80.6％ | |
- 報告対象範囲：東レグループ
- ※4 GHG : greenhouse gas（温室効果ガス）
- ※5 VOC : volatile organic compounds（揮発性有機化合物）
- ※6 基準年度である2013年度の値は、2014年度以降に東レグループに加わった会社分を含めて算出しています。
- ※7 2022年度までは国内・海外関係会社のGHG排出量および売上収益に当社の出資比率を乗じて算定していましたが、2023年度からは、国際的な算定ルールであるGHGプロトコルに則った、経営支配力を乗じた算定方法に変更しています。
なお、主な取り組み(1)〜(5)およびKPI3-❶〜❹につきましては安全・防災の徹底ページをご覧ください。
「CSRロードマップ 2025」（対象期間：2023－2025年度）におけるCSRガイドライン3「安全・防災・環境保全」の主な取り組みやKPIはこちら（889KB）PDFをご覧ください。
2026年度からのサステナビリティ目標
2026年度からは、「東レ・サステナビリティ原則」に基づき新たに定めた「サステナビリティ目標」のもと、活動を展開しています。詳細は以下のページをご覧ください。
| サステナビリティ目標 | 2026年度 | 2027年度 | 2028年度 |
|---|---|---|---|
| GHG排出量削減（絶対量） 2013年度比削減 |
－※8 | ||
| GHG排出量削減（売上収益原単位） 2013年度比削減 |
－ | － | 48％減 |
| 用水使用量削減（売上収益原単位） 2013年度比削減 |
－ | － | 46％減 |
| VOC排出量削減※9 2000年度比削減 |
－ | － | 82％減 |
| 太陽光発電設備能力の増加率 2024年度比 |
－ | － | 30％増 |
| 廃棄物リサイクル率 | 2028年度までに87％以上 | ||
- ※8 「長期経営方針 “TORAY Challenges 2035”」にて、2030年度20％減、2035年度35％減と目標設定しています。
- ※9 集計対象について、2025年度までは環境省が示す主なVOC100種を対象としていましたが、2026年度からは（一社）日本化学工業協会が定めるVOC調査対象物質（約300種）に変更しています。