東レ・サステナビリティ原則

東レグループでは、サステナビリティ課題への対応を一層強化するため、従来のCSR活動をサステナビリティに統合・発展させた「東レ・サステナビリティ原則」を制定し、グループ全体で活動を推進しています。
本原則は、東レグループのサステナビリティ活動の基本的な行動指針であり、事業活動およびESGの観点から体系的に整理された全10項目で構成されています。各原則には推進責任者を定めるとともに、具体的な活動目標を設定し、実効性のある取り組みを推進しています。

東レ・サステナビリティ原則

項目		基本的な考え方	推進責任者	関連部署
－	事業を通じた 社会的課題への貢献	継続的なイノベーションにより、事業を通じてさまざまな社会的課題へのソリューションを提供し、社会の持続的発展に貢献するとともに、価値創出に努めます。	サステナブル経営推進室長	サステナブル経営推進室
環境	環境負荷の低減	カーボンニュートラル、循環型社会、ネイチャーポジティブに向け、自社およびサプライチェーン全体の環境負荷の低減を推進します。	生産本部長 エンジニアリング部門長	環境保安部 工務第2部
社会	安全・防災の徹底	原材料の調達から製品の製造、供給、廃棄に至るまでのすべてのプロセスにおいて、社会と社員の安全と健康を守り、防災に努めます。	生産本部長	環境保安部
	製品の品質と安全	品質保証と製品安全の管理体制を強化し、高品質で安全・安心な製品を供給します。	品質保証本部長	品質保証企画管理部
	サプライチェーンの 強靭化	調達先、外注先、販売先、物流会社と協働し、環境保全・人権尊重など含めた強靭なサプライチェーンの構築・維持に努めます。	購買・物流部門長	購買・物流部門
	人を基本とする 経営の実践	自律・挑戦・共創をキーワードに、多様な人材と価値観の包摂、変化に適合する人材・組織づくり、東レ理念への共感と働きがいのあるキャリア形成を推進し企業価値最大化と従業員の幸福度向上を追及します。「人権の尊重」は欠くことのできない企業経営の基本であり、人権意識の啓発・向上に努めます。	人事勤労部門長	人事勤労部門
	コミュニケーション	企業情報を積極的・公正にわかりやすく開示し、経営の透明性を維持します。各ステークホルダーに適切に情報を開示し、対話と協働を促進します。	コーポレートコミュニケーション部門長	コーポレートコミュニケーション部門
ガバナンス	ガバナンスと 経営基盤強靭化	ガバナンスを強化し、経営システムや制度を常に見直すことで、経営の透明性および執行の効率性を高め、持続的成長に資する経営基盤の強靭化（もしくは強化）を推進します。	経営企画室長	経営企画室
	リスクマネジメント	平時からリスクの把握・分析を行い、その低減・予防に努めます。また、当社の経営活動に重大な影響を及ぼす恐れのある危機が発生した場合には、迅速かつ的確な対応をとり、事態の拡大防止および速やかな収拾・正常化を図ることを目指しています。	総務・法務・リスクマネジメント部門長	総務・法務・リスクマネジメント部門 リスクマネジメントグループ
	倫理と コンプライアンス	社会からの信頼を獲得すべく、全ての役員と社員が常に公正さと高い倫理観、責任感を持ち、コンプライアンス意識に基づいた行動を徹底します。	総務・法務・リスクマネジメント部門長	コンプライアンス部

サステナビリティ目標

東レグループは、「東レ・サステナビリティ原則」に基づき、40項目からなる「サステナビリティ目標」を設定しています。
各目標は中期経営課題と連動させるとともに、進捗を適切に管理しながら、グループ全体で達成に向けた取り組みを推進しています。

サステナビリティ目標

1. ※1 当社では、GHG削減貢献量の算出方法を見直し、2030年度の目標を倍率で設定しています。
   GHG削減貢献量は、ICCAおよびWBCSDなどのガイドライン類を参照し、当社製品の使用などに伴うバリューチェーン全体で生じ得るGHG排出削減効果を、製品ごとで妥当と考えられる前提（リサイクルの扱いなど）・シナリオおよび根拠データに基づき算定・推計しています。
   詳細はこちら（516KB）PDFをご覧ください。
2. ※2 本目標の策定時の名称は「東レグループCSR調達行動指針」でしたが、内容改定に伴い、2026年8月の取締役会承認を経て「東レグループサステナビリティ調達行動指針」に名称変更しました。
3. ※3 EXスコア^®：組織状態を示す指標であり、各個人の期待値と実感値、そのギャップを測定。期待・実感ともに高く、ギャップが小さい場合にスコアは最大化される。調査委託先である（株）HRBrainの登録商標。