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健康経営®
東レ(株)では、従業員の健康を経営的視点から捉え、健康に配慮した職場環境の整備および誇りとやりがいを持てる職場風土の実現を目指し、健康経営に戦略的に取り組んでいます。
これらの取り組みは、経営トップの「健康経営宣言」に基づき推進しています。
- ※ 健康経営®は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
方針等
健康経営宣言
東レグループは、「こころの健康」「からだの健康」「働きやすい環境」を基盤に、社員と企業がOne Teamで成長を続け、幸福感を得ることができる「真のサステナブルな会社」を目指します。
東レ株式会社 代表取締役社長 大矢 光雄
体制
東レ(株)では、代表取締役社長を健康経営最高責任者とし、健康経営推進責任者(人事勤労部門長)のもと、健康経営推進チームが協働して健康経営の推進に取り組んでいます。本チームには、各事業(工)場の労務担当部署、健康管理スタッフ、健康保険組合、労働組合、生産本部、事務局が参画し、各拠点の課題に根差した「現場主義」に基づくさまざまな健康施策を推進しています。
これらの活動は、全社健康管理スタッフ会議を通じて各拠点に情報共有されるとともに、安全衛生の活動と併せて、取締役会や経営会議などの全社会議でも報告を行い、全社的な活動へと発展させています。
- ※1 事業場 安全衛生委員会:主に労働安全衛生の観点から、各拠点の課題に応じた取り組みを計画・実行する役割。
- ※2 健康経営推進チーム:全社共通の優先課題・取り組みや、各拠点に対する支援について連携・推進する役割。
- ※3 コラボヘルス:東レ(株)と健康保険組合が連携して、効率的・効果的な健康施策を企画・推進する取り組み。
健康経営戦略マップと主な健康指標
東レ(株)では、経営理念の実現に向けて、健康経営を通じて期待する効果、社員の健康データに基づく課題、それらの課題を解消するための具体的な健康施策を整理し、健康経営戦略マップとしてまとめています。
中期的な目標として、「アブセンティーイズム(長期欠勤率)」「プレゼンティーイズム(パフォーマンス低下率)」「ワークエンゲイジメント(仕事に対する充実度)」の三つを健康経営の目標指標(KGI)として定めています。
これらの指標については、健康診断やストレスチェックなどのさまざまな健康指標を活用して継続的にモニタリングを行い、PDCAを回しながら取り組みの強化・推進につなげています。
(図表をクリックすると拡大表示できます。)
健康経営の目標指標(KGI)
| 指標 | 目標 |
|---|---|
| アブセンティーイズム | 0.40%以下 |
| プレゼンティーイズム | 15%以下 |
| ワークエンゲイジメント | 7点以上 |
- アブセンティーイズム:全従業員に占める長期欠勤(15日以上)者の割合
- プレゼンティーイズム:SPQ(Single-Item Presenteeism Question 東大 1 項目版)を用いたアンケート調査の全回答者平均
- ワークエンゲイジメント:従業員サーベイにおける「活力」「没頭」「やりがい」の実感スコアの全回答者平均(10点満点)
具体的な取り組みと第三者認定

従業員一人ひとりの心身の健康支援のため、健康診断やストレスチェックなどの法定の取り組みに加え、人間ドックやがん検診の補助、産業医や外部機関による健康教育、各拠点の課題に応じた健康増進イベントなど、さまざまな取り組みを推進しています。
また、近年は、エイジフレンドリーな職場の実現に向けた施策や、性差に応じた健康課題への対応をはじめ、従業員一人ひとりが安心して力を発揮できる職場環境づくりにも取り組んでいます。
こうした取り組みが評価され、経済産業省の「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営優良法人2026」に引き続き認定されています。
2025年度の各職場での取り組み事例
健康増進イベントの実施(東レ(株)岡崎工場)
健康管理スタッフによる乳がんセミナー「岡崎工場ピンクリボン活動」として、女性特有の疾病に関する理解促進を目的とした取り組みを実施しています。
その一環として、乳がんセミナーを開催し、セルフケアや検診の重要性について理解を深める機会を提供しました。
模型を用いたレクチャーでは、しこりの触知体験を通じて、発見の難しさや見落としやすさについて学ぶ機会となりました。
ヘルスケア工場プロジェクトの推進(東レ(株)土浦工場)
地元企業と共催した腸活イベント工場全体で「ヘルスケア工場つちうらプロジェクト」を展開し、社員の健康増進に向けた取り組みを推進しています。
本プロジェクトでは、運動・食事・睡眠・受動喫煙対策など、健康に関する多面的な施策を実施しており、地元企業などとも連携しながら、外部講師による腸活イベントや熱中症対策講座、睡眠セミナーなどを開催しています。
また、開催時間の工夫やスタンプカードの導入により、継続的に参加しやすい環境づくりを進めています。