WORKSTYLE 福利厚生・両立支援制度

一人ひとりの社員が生き生きと働くためには、日々の生活を安心して過ごすことが出来る環境を整えることが非常に重要です。東レでは社員それぞれのライフステージに応じて充実した福利厚生制度を提供しています。

住宅

通勤圏内に住居がない35歳以下の独身者向けに、全ての拠点において、寮（借上物件もしくは社有物件）を提供しています。同居家族を有する世帯主の社員には、社宅（借上物件もしくは社有物件）を提供しています。

財形貯蓄、社内預金、持株会等を通じて、会社補助や利回り優遇、税制優遇等のメリットを受けることができます。

カフェテリアプランは、会社が提示するメニューから社員が希望するサービスを選び、費用補助を受けることが出来る仕組みです。東レでは住宅、財産形成、健康、育児、自己啓発等のメニューを対象として、年間約120,000円相当の補助を受けることが出来ます。

本社を除く各拠点に食堂があり、日々割安で栄養バランスの取れた食事をとることができます。また、各拠点の集合寮では食堂を併設しています。

各拠点では職場対抗のスポーツ大会や夏祭り、文化展、ゴルフ大会等の様々な行事を開催し、職場を超えた交流を行っています。

各拠点ごとに運動部、文化部があり、運動部は地域のリーグ戦に参加する等の活動を行っています。サッカー、テニス、スキー、柔道、剣道部は各拠点の運動部が集まる全社大会を定期的に開催しています。

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東レでは、従業員一人ひとりの健康に配慮した環境の整備、誇りとやりがいを持てる風土の実現を目的に、経営トップの「健康経営宣言」のもと、会社全体で健康経営に取り組んでいます。

健康経営宣言

東レグループは、「こころの健康」「からだの健康」「働きやすい環境」を基盤に、社員と企業がOne Teamで成長を続け、幸福感を得ることができる「真のサステナブルな会社」を目指します。

東レ株式会社　代表取締役社長　大矢　光雄

経営トップを健康経営最高責任者として、人事勤労部門長を推進責任者とする「健康経営推進チーム」を構築し、医療職・人事担当・労働組合・健康保険組合などが連携し、健康課題を進めています。【推進体制.png】

経営理念の実現に向けて、健康経営を通じて期待する効果、従業員の健康データに基づく課題、課題を解決するための具体的な健康施策のつながりを可視化した「健康経営戦略マップ」を策定し、さまざまな「健康経営指標」をモニタリング、PDCAを回しながら取り組みを強化・推進しています。

これらの取り組みが評価され、東レは経済産業省が特に優良な健康経営を実践している企業を認定する「健康経営優良法人認定制度」で、「健康経営優良法人2026」に9年連続で認定されました。

東レホームページでは、健康経営の詳細や具体的な取り組みも掲載していますので、ぜひご覧ください。