History－サステナビリティへの取り組み

東洋レーヨンの設立目的は、国民、経済の発展に益するため。

綿花や羊毛を輸入に依存せざるを得ない当時の日本の状況から、原料であるパルプも国内で調達できるレーヨン糸を国産化すれば国民の衣生活は潤い、これを輸出すれば外貨も獲得できると安川雄之助旧三井物産常務取締役（東洋レーヨン（株）初代会長）は考えた。1926年に設立された東洋レーヨン（株）では、新人技術者が外国人技師から技術を習得し、設備の改善や新製品の開発に邁進した。

独自技術でナイロンの製法を確立したが、米社と技術提携。

東洋レーヨンがナイロン6繊維の溶融紡糸に成功したのは1941年であったが、量産計画に取り組むことになったのは終戦後のことであった。1951年には米国デュポン社との間で特許使用許諾契約に調印し、ナイロン繊維の本格生産を開始した。

1955年には創業以来継承した経営思想を明文化し社是を制定した（1986年にはこれを見直し、企業理念｢わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します」へ改定)。また、1960年には国の基礎科学振興のための財団を設立し、以来、科学技術振興助成活動等を行ってきた。1993・1994年には早くから事業展開を行っていた東南アジア3カ国において、各国に科学振興財団を設立した。

独自技術による新製品開発に向けて、研究体制を強化。

欧米企業など、社外からの技術導入に依存せず、また国内外企業間との競合を回避し、差別化を推進するためにも、独自の研究・技術開発成果に基づく新技術・新製品が不可欠と、東レの経営陣は考えた。
1956年に大津市に中央研究所、1962年に鎌倉市に基礎研究所を設置し、新製品の開発に勤しんだ。基礎研究所では、自由研究の原則に則り、創造的な研究・技術開発により高度な研究成果が期待された。

プラスチック事業が開花し、第2の柱事業に発展。

東レは、ナイロン繊維に加えてアクリル繊維を自社技術で開発すると共に、1957年には英国ICI社からポリエステル技術の導入を図り、60年代に３大合成繊維を扱う世界有数の合成繊維メーカーに成長した。
また家電・自動車産業の発展と共に、プラスチック事業が急成長した。この間に、新素材を顧客と共に用途開拓し品質を確立する東レの事業スタイルが定着した。

1963年、初の製造子会社をタイに設立し、技術移転した。

東レにとって初の製造子会社は、タイに設立したポリエステル・レーヨン混の紡績、製織、染色一貫会社であった。ポリエステル短繊維の輸出先確保が設立の目的であったが、ほぼ同時期から、原糸原綿についても海外生産を開始した。

国際化と新事業多角化の二正面戦略の実行に邁進。

ナイロン不況を味わった東レは、国内繊維消費の成熟化を見通し、海外事業展開の拡充と新事業多角化の推進を図ろうと、1970年に｢東レ（株）｣へ社名変更し、繊維事業の国際化とプラスチック事業など新事業による多角化を推進した。

強度と耐熱性を兼ね備えた高性能炭素繊維を開発。

東レはPAN系炭素繊維を開発し、1970年に滋賀工場で月数百グラムの試験生産から始め、初期に訪れたブラックシャフト・ブームで生産が軌道に乗り、80年代には航空機一次構造材向けへの採用が進展した。今や日・仏・米・韓の世界４極で生産する東レグループの炭素繊維が、質・量共に世界No１に位置している。

東レの提供した機能膜で、約4億人が安全な水を手に入れた。

東レも60年代から研究に着手し、80年代には水処理膜事業の展開を開始した。現在では逆浸透(RO)膜をはじめ限外ろ過(UF)膜、精密ろ過(MF)膜などの品揃えをし、統合システムとして提案している。東レは現在までに世界70カ国に膜を提供しており、その総出荷量を水量換算すると約6,000万トン／日となる。これは約４億人の人々が使う水量に相当する。

東レはぶれない経営思想で、「継続は力なり」と考えている。

東レは基礎研究に注力しつつ独自の新素材を生みだし、それが市場に定着するまでに50年、60年を要しても研究・開発を継続し、それが成果に結実してきた。こうした｢継続は力なり」の経営思想は、株主への配当政策や文化・スポーツ支援活動においても一貫しており、世界レベルの女子テニス大会や上海国際マラソン大会等への協賛を長く継続している。