編集方針
東レグループでは、ステークホルダーの皆様にCSR活動への理解を深めていただくためのコミュニケーションツールとして、毎年レポートを発行しています。ウェブサイトでは、CSRの取り組み指針であるCSRガイドラインに基づき、2024年度の取り組みを中心に掲載しています。
また、ウェブサイトに掲載している情報はPDF版としても提供し、レポートダウンロードページから取得できるようにしています。
報告対象期間
2024年度(2024年4月1日~2025年3月31日)を中心としていますが、一部当該期間以後の内容も含まれます。
報告対象範囲
環境面
東レ(株)ならびに下記の製造会社92社(計93社)。
- ※ 新たに環境データの報告対象になった関係会社については、加入年度の実績データから追加して公表しています。
- ※ 東レグループのエネルギー使用量、GHG排出量(Scope1・2・3)および廃棄物量は、 LRQAリミテッド社による第三者保証を取得しています。
- ※ 東レ(株)の用水使用量、大気への排出量(NOx、SOx 、ばいじん、VOC)、工場排水量およびCOD(化学的酸素要求量)は、 LRQAリミテッド社による第三者保証を取得しています。
- ※ 原則として、東レ(株)ならびに製造業を中心とした国内関係会社27社と海外関係会社65社を対象としていますが、項目により報告対象が異なる場合があります。
国内関係会社27社 | |
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海外関係会社:65社 | |
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米州:13社 | |
アメリカ |
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メキシコ |
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欧州:14社 | |
イギリス |
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ドイツ |
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フランス |
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イタリア |
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チェコ |
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ハンガリー |
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オランダ |
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ポルトガル |
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中東・アフリカ:2社 | |
サウジアラビア |
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チュニジア |
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アジア:36社 | |
東アジア |
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東南アジア |
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南アジア |
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安全面
東レ(株)ならびに上記の環境面の主な製造会社に、東レインターナショナル(株)、(株)東レシステムセンター、Toray Industries (America), Inc.などの非製造会社を含めた国内関係会社52社、海外関係会社91社(計144社)。
- ※ 東レグループの労働災害度数率および東レ(株)における請負業者の労働災害度数率は、LRQAリミテッド社による第三者保証を取得しています。
社会面
原則として、東レ(株)ならびに連結子会社194社(計195社)を対象としていますが、項目により報告対象が異なる場合があります。
経済面
東レ(株)ならびに連結対象会社282社(計283社)
免責事項
本レポートには、過去と現在の事実だけでなく、将来予想・予測が含まれています。これらの予想・予測は、発行日時点までに入手できた情報に基づいた仮定ないし判断であり、諸与件の変化によって、将来の社会情勢や事業活動の結果が予想・予測とは異なったものとなる可能性があります。
参考にしたガイドライン
- GRIスタンダード
- * 同ガイドラインとの対照表はウェブサイトにて開示しています。
- (一社)日本化学工業協会レスポンシブル・ケア委員会「レスポンシブル・ケアコード」(準拠)
- SASB(Sustainable Accounting Standards Board)化学 2018
- * 同スタンダードとの対照表はウェブサイトにて開示しています。
- 環境省「環境会計ガイドライン2005年版」
- ISO26000 : 2010
- * 同ガイドラインとの対照表はウェブサイトにて開示しています。
発行日
2025年8月(次回発行予定2026年8月、前回発行2024年8月)