Future -これからのこと-

2030年に向けた数値目標

グリーンイノベーション
製品の供給

4

地球環境問題や資源・エネルギー問題の解決に貢献する製品の供給を4倍に拡大。
これにより、バリューチェーンへのCO2削減貢献量を8倍に拡大。※1

ライフイノベーション
製品の供給

6

公衆衛生・医療の質の向上、健康・長寿・人の安全に貢献する製品の供給を6倍に拡大。

年間水処理貢献量

3

水処理膜により新たに創出される年間水処理貢献量を3倍に拡大。※2

GHG排出量の売上高・売上収益原単位

30%削減

生産活動によるGHG排出量の売上高・売上収益原単位を、再生可能エネルギーの導入等により、東レグループ全体で30%削減。※3

用水使用量の売上高・売上収益原単位

30%削減

生産活動による用水使用量の売上高・売上収益原単位を、東レグループ全体で30%削減。

「2030年に向けた数値目標」の進捗

  2013年度実績 2020年度実績 2030年度目標
(2013年度比)
  2013年度比
グリーンイノベーション製品売上高・売上収益 4,631億円 7,118億円 1.5倍 4倍
バリューチェーンへのCO2削減貢献量 3,845万トン 24,461万トン 6.4倍 8倍
ライフイノベーション製品売上高・売上収益 1,196億円 2,756億円 2.3倍 6倍
水処理貢献量(水量換算) 2,723万トン 5,569万トン 2.0倍 3倍
GHG排出量売上高・売上収益原単位 0.337千トン/億円 0.290千トン/億円 14%削減 30%削減
用水使用量売上高・売上収益原単位 15.2千トン/億円 12.5千トン/億円 18%削減 30%削減

数値目標の基準年度は2013年度。

  1. ※1バリューチェーンへのCO2削減貢献量については、製品のバリューチェーンを通じたCO2排出量削減効果を、日本化学工業協会、ICCA(国際化学工業協会協議会)及びWBCSD(持続可能な開発のための経済人会議)の化学セクターのガイドラインに従い、東レが独自に算出。
  2. ※2各種水処理膜(RO/UF/MBR)毎の1日当たりの造水可能量に売上本数を乗じて算出。
  3. ※3日本国内について、パリ協定を踏まえた日本政府目標の産業部門割当(絶対量マイナス7%)を超える削減に取り組む。また、世界各国における
    再生可能エネルギー等のゼロエミッション電源比率の上昇に合わせて、2030年度に同等以上のゼロエミッション電源導入を目指す。