東レ株式会社（本社：東京都中央区、社長：日覺 昭廣、以下「東レ」）は、この度、三井海洋開発株式会社(本社：東京都中央区、社長：香西 勇治、以下「三井海洋開発社」)と、同社が設計・建造し、その後のオペレーション＆メンテナンス（運転・保守点検）サービスを提供する浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備（FPSO：Floating Production, Storage and Offloading system）、及び浮体式海洋石油・ガス貯蔵積出設備（FSO: Floating Storage and Offloading system）向けに、炭素繊維複合材料（CFRP：Carbon Fiber Reinforced Plastic）を用いた補修技術を共同で開発し、腐食による減厚部への標準的補修法として、このたびアメリカ船級協会（ABS）の承認を取得しました。
FPSO/FSOの保守は洋上で石油・ガスの生産を継続しながら行われ、かつ鋼材での補修しか認められていないため、資機材の搬入が容易で火気工事を伴わない工法の開発が強く求められていました。
当社はCFRPの狭小作業現場で施工可能な真空成型方法の特許を有しており、当技術のFPSO/FSOの補修への適用検討を、FPSOをはじめとする浮体式海洋石油ガス・生産設備分野の世界的リーディングカンパニーであり日本で唯一の専業企業でもある三井海洋開発社と共同で進めてまいりました。今回共同開発した補修技術は、高強度・高弾性率の炭素繊維の特殊クロスを使用しており、従来の鋼材を用いた補修法と比べ、資機材の搬入が容易で、少人数・短期間での施工が可能となります。また火気工事を伴わないため、補修工事が油・ガス生産に与える影響の最小化が期待できます。
東レは、中期経営課題“プロジェクト AP-G 2022”において、炭素繊維複合材料事業のグローバルでの更なるプレゼンス向上と、マテリアルシステムに及ぶ設計・提案力の強化を重点課題とし、成長市場での事業拡大や研究・技術開発を推進しています。今後も、東レグループ内の連携をさらに強化し市場のニーズに迅速に対応していくことで、素材の力で社会を変革してまいります。
