CSR関連データ集GRIスタンダード対照表

一般開示事項

組織のプロフィール 該当ページ
102-1 組織の名称 会社概況
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 会社概況
102-3 本社の所在地 事業拠点
102-4 事業所の所在地 事業拠点
102-5 所有形態および法人格 会社概況
有価証券報告書・四半期報告書
102-6 参入市場 会社概況
有価証券報告書・四半期報告書
102-7 組織の規模 会社概況
有価証券報告書・四半期報告書
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 ESGデータ一覧
102-9 サプライチェーン 個人投資家向け説明会
東レグループの成長戦略
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 該当なし
102-11 予防原則または予防的アプローチ リスクマネジメント
102-12 外部イニシアティブ CSR関連データ集
102-13 団体の会員資格 以下の団体に所属しています。
経団連・日化協・SAC
戦略 該当ページ
102-14 上級意思決定者の声明 トップコミットメント
倫理と誠実性 該当ページ
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 経営理念とCSR
ガバナンス 該当ページ
102-18 ガバナンス構造 企業統治と経営の透明性
ステークホルダー・エンゲージメント 該当ページ
102-40 ステークホルダー・グループのリスト コミュニケーション 方針と体制(ステークホルダーとの対話の促進に関する基本方針)
102-41 団体交渉協定 企業統治と経営の透明性 方針と体制(労働組合との意見交換)
102-42 ステークホルダーの特定および選定 コミュニケーション 方針と体制(ステークホルダーとの対話の促進に関する基本方針)
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 CSRロードマップ・2017年度のKPI達成状況
コミュニケーション
102-44 提起された重要な項目および懸念 有識者とのダイアログ
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 会社概況
有価証券報告書・四半期報告書
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 有価証券報告書・四半期報告書
マテリアリティ
CSRロードマップ・2017年度のKPI達成状況
編集方針
102-47 マテリアルな項目のリスト マテリアリティ
102-48 情報の再記述 該当なし
102-49 報告における変更 該当なし
102-50 報告期間 編集方針
102-51 前回発行した報告書の日付 2017年8月31日
102-52 報告サイクル 毎年8月末頃
102-53 報告書に関する質問の窓口 お問合せ
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 GRIスタンダード対照表
102-55 内容索引 GRIスタンダード対照表
102-56 外部保証 第三者保証
マネジメント手法
マネジメント手法の報告に関する一般的な要求事項 該当ページ
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 東レグループのCSR
マテリアリティ
103-2 マネジメント手法とその要素 CSRロードマップ・2017年度のKPI達成状況
103-3 マネジメント手法の評価 CSRロードマップ・2017年度のKPI達成状況
経済
経済パフォーマンス 該当ページ
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 事業を通じた社会的課題解決への貢献
東レグループ サステナビリティ・ビジョン
201-4 政府から受けた資金援助 機密保持上の制約および情報が入手困難
腐敗防止 該当ページ
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 一人ひとりが企業倫理・法令遵守を尊重する企業風土の醸成(企業倫理・法令遵守教育の取り組み)
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 一人ひとりが企業倫理・法令遵守を尊重する企業風土の醸成(企業倫理・法令遵守教育の取り組み-ハンドブック配布・周知の対象は、関係会社Ⅰ・Ⅱを対象)
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 事例なし
反競争的行為 該当ページ
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 該当なし
環境
原材料 該当ページ
301-1 使用原材料の重量又は体積 東レグループサステナビリティ・ビジョン
LCM環境経営の推進
301-2 使用したリサイクル材料 情報入手が困難
301-3 再生利用された製品と梱包材 廃棄物削減の取り組み
東レグループの物流活動(梱包荷資材の回収と再使用拡大)
エネルギー 該当ページ
302-1 組織内のエネルギー消費 省エネおよび地球温暖化対策
環境負荷の全体像
302-2 組織外のエネルギー消費 第三者保証
302-3 エネルギー源単位 省エネおよび地球温暖化対策
環境負荷の全体像
302-4 エネルギー消費量の削減 省エネおよび地球温暖化対策
環境負荷の全体像
302-5 製品及びサービスのエネルギー必要量の削減 グリーンイノベーション事業拡大プロジェクト
該当ページ
303-1 水源別の取水量 環境負荷の全体像
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源 該当なし
303-3 リサイクル・リユースした水 水資源管理の取り組み
生物多様性 該当ページ
304-1 保護地域及び保護地域でないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト 生物多様性への取り組み
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト 生物多様性への取り組み
304-3 生息地の保護・復元 生物多様性への取り組み
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 情報入手が困難
大気への排出 該当ページ
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 省エネおよび地球温暖化対策
環境負荷の全体像
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 省エネおよび地球温暖化対策
環境負荷の全体像
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 省エネおよび地球温暖化対策
環境負荷の全体像
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 省エネおよび地球温暖化対策
環境負荷の全体像
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 省エネおよび地球温暖化対策
環境負荷の全体像
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 省エネおよび地球温暖化対策(オゾン層保護への取り組み)
305-7 窒素酸化物(Nox)、硫黄酸化物(Sox)、およびその他の重大な大気排出物 大気汚染・水質汚染防止の取り組み(水質管理)
環境負荷の全体像
排水および廃棄物 該当ページ
306-1 排水の水質および排出先 大気汚染・水質汚染防止の取り組み(水質管理)
環境負荷の全体像
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 廃棄物削減への取り組み
環境負荷の全体像
306-3 重大な漏出 環境リスクマネジメント
306-4 有害廃棄物の輸送 該当なし
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域 該当なし
環境コンプライアンス 該当ページ
307-1 環境法規制の違反 環境リスクマネジメント
サプライヤーの環境面のアセスメント 該当ページ
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー サプライチェーンにおけるCSRの推進
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 サプライチェーンにおけるCSRの推進
社会
雇用 該当ページ
401-1 従業員の新規雇用と離職 新しい価値を創造する人材の確保と育成 
社員が働きやすい企業風土づくり(ワークライフバランスの実現に向けた取り組み)
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 ダイバシティ推進への取り組み(女性が活躍できる企業風土づくり) 
社員が働きやすい企業風土づくり(ワークライフバランスの実現に向けた取り組み)
401-3 育児休暇 社員が働きやすい企業風土づくり(ワークライフバランスの実現に向けた取り組み)
労働安全衛生 該当ページ
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 開示なし
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 労働安全・防災活動
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 該当なし
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項 安全・防災・環境保全 方針と体制(「安全・衛生・防災・環境活動方針」と「重点活動項目」)
研修と教育 該当ページ
404-1 従業員一人当たりの年間平均研修時間 新しい価値を創造する人材の確保と育成
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 新しい価値を創造する人材の確保と育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 新しい価値を創造する人材の確保と育成
ダイバーシティと機会均等 該当ページ
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ダイバーシティ推進への取り組み
405-2 基本給と報酬総額の男女比 社員が働きやすい企業風土づくり(ワークライフバランスの実現に向けた取り組み)
非差別 該当ページ
406-1 差別事例と実施した救済措置 一人ひとりが企業倫理・法令遵守を尊重する企業風土の醸成
児童労働 該当ページ
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権推進と人材育成 方針と体制
強制労働 該当ページ
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権推進と人材育成 方針と体制
人権アセスメント 該当ページ
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 人権の尊重
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 東レグループのCSR調達・購買・物流活動
サプライヤーの社会面のアセスメント 該当ページ
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー 東レグループのCSR調達・購買・物流活動
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 東レグループのCSR調達・購買・物流活動
顧客の安全衛生 該当ページ
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 製品安全・品質保証への取り組み
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 該当無し
マーケティングとラベリング 該当ページ
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 製品安全・品質保証への取り組み
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 製品安全・品質保証への取り組み
消費者庁の弊社家庭用ポット型浄水器「トレビーノ® PT302F メガ盛りパック」に関する措置命令に基づくお知らせとお詫び
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 消費者庁の弊社家庭用ポット型浄水器「トレビーノ® PT302F メガ盛りパック」に関する措置命令に基づくお知らせとお詫び
社会経済面のコンプライアンス 該当ページ
419-1 社会経済分野の法規制違反 2017年度の違反報告
消費者庁の弊社家庭用ポット型浄水器「トレビーノ® PT302F メガ盛りパック」に関する措置命令に基づくお知らせとお詫び