人権推進と人材育成新しい価値を創造する人材の確保と育成

マテリアリティ

社員ひとり当たりの教育投資額

対象範囲: 東レ(株)

2017年度目標

実績
99,069円

東レグループは、「企業の盛衰は人が制し、人こそが企業の未来を拓く」という基本的な考え方のもと、人材を最も大切な経営資源と捉え、「人材の確保と育成」を最重要の経営課題として取り組んでおり、以下の4点を目的に人材育成を進めています。

  • 「公正で高い倫理観と責任感をもって行動できる社会人」の育成
  • 「高度な専門知識・技術、独創性をもって課題解決できるプロ人材」の育成
  • 「先見性、リーダーシップ、バランス感覚をもって行動できるリーダー」の育成
  • 「グローバルに活躍できる社会人、プロ人材、リーダー」の育成

多様な人材の採用

東レグループでは、性別や国籍、新卒/キャリア採用を問わず、高い「志」をもってグローバルに活躍できる優秀な人材の確保に取り組んでいます。
東レ(株)では、グローバル化を推進していく上で、1998年から国籍を問わない採用活動を行っており、日本への留学生を中心とした外国籍社員や、海外の大学を卒業した日本人留学生を積極的に採用し、それぞれが秀でた能力や個性を生かして活躍しています。

2017年度の採用実績(東レ(株))

  新卒採用人数 キャリア採用人数
男性 女性 男性 女性
管理・専門職 2 0 2
Gコース※1 113 27 42 9 191
Sコース※2 71 5 55 13 144
  1. ※1 Gコース:将来の東レグループ経営幹部層もしくは高度専門職を目指す人材育成コース名(Global Level Assignment Course)
  2. ※2 Sコース:将来の職場における管理・監督層または特定業務分野のエキスパートを目指す人材育成コース名(Specified Assignment Course)

体系的・計画的な研修制度

東レ(株)では体系的な研修制度を整備し、あらゆる階層・分野の社員に対して、マネジメント力の強化、営業力・生産技術力や専門能力の向上、グローバル化対応力の強化などを目的としたさまざまな研修を計画的に実施し、次世代の経営を担いうる経営後継者の育成と、第一線の「強い現場力」を担う基幹人材層の拡大・底上げを図っています。
近年は特に、グローバル人材の育成を強化・充実しており、「海外若手研修制度」「東レグローバル英語スクール」「ビジネス英語強化研修」のほか、「東レ経営スクール」と「海外幹部研修」との合同セッションなどを実施しています。また、東レ(株)で勤務する外国籍社員などを対象とした「グローバルダイバーシティセミナー」も実施しています。これらの取り組みの結果、2017年度の東レ(株)社員ひとり当たりの教育投資額は99,069円となりました。
また、研修だけでなく、さまざまな人事制度を採用しており、新しいことに果敢にチャレンジする人が、より活躍できる活性化された組織風土づくりを推進しています。

東レ(株)の全社研修体制<2017年度>

東レ(株)の全社研修体制<2017年度>

2017年度全社研修開催・受講状況(東レ(株))

研修区分 受講人数 ひとり当たりの
研修受講時間(時間)※3
男性 女性
マネジメント研修 665 60 725 48.3
技術系共通研修 601 57 658 29.6
営業・管理系共通研修 213 50 263 22.2
グローバル研修 208 48 256 39.4
一般研修 243 74 317 17.6
1,930 289 2,219 36.9
  1. ※3 東レ総合研修センターにおける集合教育の受講時間。通信課題学習や留学等の時間は含まない

主な人事制度(東レ(株))

目標管理制度※4 年度ごとに各人の目標を設定し、期末に上司・本人とで達成状況を振り返る。
人事評価制度※4 職務・職責や能力・成果など貢献度に応じた公正な人事評価を実施。
個別面談制度※4 年2回上司との個別面談を実施。評価の納得性向上や個人の育成に努めている。
自己申告制度(管理・専門職、Gコース対象) 本人の異動希望、職務経歴などを毎年1回調査し、個別の人事異動につなげている。
キャリア・アセスメント制度(Gコース対象) 業務発表と人事面接による複眼審査を定期的に実施。将来の育成方向を見極める。
社内公募制度 社員の主体的なキャリア形成を支援し、最適配置の実現を図るため毎年実施している。
  1. ※4 管理・専門職・Gコース・Sコース従業員の100%が対象

東レグループの次世代経営リーダーの育成

「人材中期計画」の策定状況

対象範囲: 東レグループ

2017年度目標 100%

実績
100%

東レグループでは、次世代の経営を担いうる後継候補者を計画的に育成するために、次世代経営リーダーを育成する研修を実施し、すでに多くの修了生が経営リーダーとして活躍しています。

また、2014年度からは、中長期的な視点で後継計画および育成計画を検討し、計画的な人材配置により重要な経営課題に当たらせることを目的として、「人材中期計画」を策定しています。東レグループ全体の基幹ポストについて後継候補者の過不足を検証するとともに、海外ナショナルスタッフを含めた次世代経営リーダーの個別育成計画を策定することで、事業戦略を実現するための人材戦略を推進しています。

次世代経営リーダーの育成施策

制度 対象者 目的 開設年 2017年度までの受講者数(累計)
経営幹部研修 東レ(株)部門長/部長層、国内外関係会社役員層 東レ(株)および東レグループ各社の経営リーダーの育成 2013年 147人
東レ経営スクール(TKS) 東レ(株)課長層 東レ(株)および東レグループ各社の次世代経営リーダーの育成 1991年 520人
東レグループ経営スクール(TGKS) 国内関係会社部長層 国内関係会社を中心とする経営後継者の育成 2006年 241人
海外エグゼクティブセミナー(海外版TKS) 海外関係会社役員層 海外関係会社の経営を担うローカル基幹人材の育成 2004年 83人

東レグローバルHRマネジメント基本方針

国・地域・文化・風土・会社の違いを超え、東レグループが共通した考え方でHR(Human Resources:人材)マネジメントができるように、2011年11月に「東レグローバルHRマネジメント(G-HRM)基本方針」を定めました。
これら基本方針・基本項目に基づき、海外関係会社各社が同じ方向性をもって各社固有の施策と融合させながら、共通のHRマネジメントの推進に取り組んでいます。

東レグローバルHRマネジメント(G-HRM)基本方針2011年11月制定

東レグループが企業理念“わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します”を“Innovation(革新と創造)”の実践によって具現化し、さらなる飛躍と発展を遂げ、すべてのステークホルダーにとって高い存在価値のある企業グループであり続けるためには、人材こそが最も重要な経営資源であり、高い「志」を持った人材の確保と育成に注力していかねばなりません。

東レグループは今後ともグローバル事業拡大を一層推進していきますが、そのなかにあって国・地域・文化・風土・会社の違いを超え、全東レグループが共通した考え方でHRマネジメントができるように、G-HRM基本方針を以下のとおり定めます。

各社はこの基本方針に沿って、HRマネジメントの具体的な仕組みを段階的に構築・整備し推進していくことが求められ、同時に国・地域・文化・風土・会社の個別事情に根ざした各社固有のローカルHRマネジメントの利点も重視し、両者を適切に融合しつつ進めることが肝要です。

  1. 基幹人材の安定的確保と長期人材育成
    1. (1) 中長期的な視点を踏まえ、基幹人材を一定規模安定的に採用する
    2. (2) 個々のキャリア形成を考え、育成状況を適時評価し、OJT(On-the-Job Training)を基本にOff-JT(研修)および自己啓発を通じた長期人材育成を図る
    3. (3) 目標による管理と人事評価を通じたフォローアップにより育成を図る
  2. グローバル競争に打ち勝つ人材の選抜と育成
    1. (1) 東レの経営理念に共感する優秀人材を国籍を問わず採用する
    2. (2) 選抜された人材に対して高度な研修機会とグローバルなキャリア機会を提供する
    3. (3) グループ経営の一翼を担える人材を各社トップマネジメント層へ登用するとともに、東レ本社の中核ポスト並びに経営層への抜擢も行う
  3. 適材適所の追求と公正性・納得性・透明性の向上
    1. (1) 能力と実績を重視し、人と組織にとって最適な職位登用を行う
    2. (2) 例月給与・賞与等の賃金を決定する際には、職責・役割、職務遂行能力、目標による管理に基づく評価等を勘案し、公正性・納得性・透明性をもった制度運用を行う
    3. (3) チャレンジを重視するとともに、チームに貢献する標準者のモチベーションに配慮した人事管理・処遇施策を展開する
  4. 企業体質強化のための多面的な施策の継続実行
    1. (1) 要員管理と労働コスト管理を会社全体としてきめ細かく一元的に行う
    2. (2) フラットで効率的な組織構造と適正な管理職層規模を常に維持する
    3. (3) 多様な就業形態(契約社員、人材派遣、外注化)の適切な活用に取り組み、競争力を維持、強化する

海外関係会社各社人材の育成と登用

海外ローカル基幹人材に対する研修受講者数

対象範囲: 東レグループ(海外)

2017年度目標

実績 214人

東レグループは、経営課題のひとつに海外関係会社での経営基幹人材の育成強化を掲げ、各社で雇用した人材を経営層に積極的に登用しています。また、東レ(株)本社の中核ポスト・経営層への登用も進めており、2017年度は5人の海外基幹人材が、東レ(株)の理事(職務内容および責任の程度が「役員」に相当する職位)として東レグループの経営に参画しています。
人材育成は、OJTとOff-JTの両輪で行っています。Off-JTでは各社での研修に加え、経営理念や方針の理解を深めるための階層別日本研修プログラムによる研修を実施し、個人の長期育成計画と連動させています。また各国・地域では、東レ(株)本社も企画に参画し、各国・地域の事情やニーズに応じたカリキュラムを編成したマネジメント研修を定期的に実施しています。これらのほか、各国内や国際間のローテーションを通じたキャリア形成などを通じ、計画的な人材育成を行っています。

2017年度海外各社基幹人材向けグループ共通研修実績

日本開催研修

研修名 対象層 参加人数
海外幹部研修 部長層 14
海外トレーニー研修 課長層 30
海外技術開発キーマン研修 課長層 5
海外管理・技術研修 掛長層 9
研修受講人数合計 58

現地開催研修

研修名 対象層 参加人数
米国幹部研修 部長層 17
米国マネジメント研修 課長層 22
欧州幹部研修 部長層 11
欧州マネジメント研修 課長層 15
インドネシアマネジメント研修 部長・課長層 12
マレーシアマネジメント研修 次長・課長層 17
韓国幹部研修 部長層 18
華東・華北マネジメント研修 課長層 26
華南マネジメント研修 部長層 18
研修受講人数合計 156
  • 海外基幹人材向け研修(海外幹部研修)海外基幹人材向け研修(海外幹部研修)
  • 海外基幹人材向け研修(海外トレーニー研修)海外基幹人材向け研修(海外トレーニー研修)