長期経営方針 “TORAY Challenges 2035”
Weaving Science into Society ―科学で社会の未来を紡ぐ―
基本的な考え方
東レグループは、「企業は社会の公器である」という考えの下、企業理念 「わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します」の実現を経営の根幹に据え、1926年の創業以来、素材と科学の力を通じて社会課題の解決に取り組んできました。
社会構造や事業環境が大きな転換点を迎える中、技術革新、環境・資源制約、産業・地政学リスクへの対応は、企業に中長期視点での経営判断を強く求めています。東レグループがこれからも社会から必要とされ、持続的に成長し続けるためには、技術革新を社会に実装し続ける力と変化を機会に変える経営判断の軸が一層重要になります。“TORAY Challenges 2035”は、今後10年を見据えた東レグループの長期経営方針として、2035年に向けた「ありたい姿」と、その実現に向けた経営の方向性を示すものです。
東レが目指す姿 -Weaving Science into Society
Weaving Science into Society「科学で社会の未来を紡ぐ」 は、素材産業としての東レグループのあり方を示す長期的な道標です。
- Weaving
- 技術や製品を提供するだけでなく、社会課題やニーズと科学の力を結びつけ、社会にとって不可欠な価値へと「織り込んでいく」姿勢を表しています。
- Science
- 素材に限らず、化学・物理・エンジニアリングに加え、ノウハウ、プロセス、データ、マーケティングまでを含む東レグループの競争力の源泉を意味しています。
- into Society
- 創出した価値を社会に実装し、機能させることで、経済的価値と社会的価値の両立を実現していく姿を示しています。東レグループは、科学の力を社会に定着させることで、変化に強く、持続的に成長し続ける企業であることを目指します。
“TORAY Challenges 2035”に掲げる長期経営方針
東レグループは、不確実性の高い事業環境において素材と科学の力を社会に実装し、環境・人・社会を包摂する世界の実現に貢献する高収益企業を目指します。投下資本効率や財務体質の面から成長投資を可能にする事業基盤の確立、経営基盤の強化を推進し、企業価値の最大化に向け、5つの長期経営方針を掲げて次の時代に向けた挑戦を続けていきます。
方針1:確かな成長と次世代市場での飛躍
脱炭素・資源循環・水資源などの成長分野に加え、半導体、宇宙・防衛、次世代エネルギー、医療といった先端・次世代市場への挑戦を通じて、社会課題の解決と持続的成長を両立します。
方針2:ビジネスモデルの転換
市場環境や規制、地政学リスクの変化を織り込んだビジネスモデルへ転換し、素材単体の提供から、データ・機能・サービスを組み合わせた高付加価値モデルを構築します。
方針3:現場力強化とサプライチェーンの強靭化
品質・安全・安定供給を支える現場力をさらに磨き上げるとともに、調達の多様化、脱炭素、資源循環を含むサプライチェーン全体の強靭化を進めます。
方針4:DXによる価値創出の仕組み強化
研究、生産、営業、サプライチェーンをDXでつなぎ、生産性向上とイノベーション創出、ビジネスの付加価値化を加速します。
方針5:人材を核とした経営基盤強化
多様な人材が力を発揮できる組織風土を育み、コンプライアンス、安全・防災、情報セキュリティ、ステークホルダーとの対話を含む経営基盤を強化します。
2035年度目標
| 2025年度見通し | 2035年度目標 | |
|---|---|---|
| GHG排出量の削減※1※2※3 | 19%削減 | 35%削減 |
| EXスコア®※4 (エンゲージメントスコア) |
67.4 | 70以上 |
| ※1. | 世界各国における再生可能エネルギー等のゼロエミッション電源比率の上昇に合わせて、2030 年度に同等以上のゼロエミッション電源導入を目指す。 |
| ※2. | 国際的な算定ルールであるGHGプロトコルに則り、経営支配力を乗じて算出。 |
| ※3. | 2014年度以降に東レグループに加わった会社分を含めて算出。 |
| ※4. | 組織状態を示す指標であり、各個人の期待値と実感値、そのギャップを測定。期待・実感共に高く、ギャップが小さい場合にスコアは最大化される。 調査委託先である(株)HRBrainの登録商標。 |