マテリアリティ

東レグループは、2015年度に選定したCSRのマテリアリティ(重要課題)を、2017年度からの第6次CSRロードマップのスタートに合わせて見直しました。
今回の見直しでは有識者からの提言も取り入れて、新しいマテリアリティを選定しました。

マテリアリティ選定サイクル

東レグループでは、以下のプロセスを定期的に実施し、マテリアリティの見直しを実施しています。

マテリアリティ選定サイクル

マテリアリティの見直しについて有識者とのダイアログを開催

マテリアリティの見直しについて有識者とのダイアログを開催

2016年11月、マテリアリティの見直しについて、有識者の方と対話し、意見交換を行うダイアログを開催しました。
ダイアログでは、有識者の方から専門分野の知見から貴重なご意見をいただきました。東レグループでは、いただいたご意見をマテリアリティを見直すプロセスに取り入れました。

有識者からの主なご意見・提言

末吉 竹二郎 様国連環境計画
金融イニシアチブ
特別顧問
末吉 竹二郎 様

海外では本流となりつつあるESG投資の観点で見て、東レグループのCSR活動はオールラウンドで先進的な一方、ポイントがわかりにくい気がする。例えば地球規模の問題のうち何を深刻に考え、それはなぜなのかを明示したい。また今後は「どんな製品をつくるかより」も「どんな原材料でつくるか」に、関心が集まる。こうした要請に応えていくことがビジネスチャンスにもつながる。マテリアリティの選定やCSRロードマップ、さらにはSDGsの視点からの検討は、世界で何が問題にされているかを気付く窓でもあり、十分議論すべきだ。

上妻 義直 様上智大学経済学部教授
上妻 義直 様

提言は3点。1つは「人事・労働面も東レ(株)単体ではなくグループ単位での開示」を期待する。また、今後ますます「サプライチェーンの責任」を問われるため、サプライチェーンのどこにどのようなリスクがあるのかということを丁寧に伝えたい。最後に「3~4年のスパンにとどまらない長期ビジョン」が必要。マテリアリティについては、CSR活動の手段であり、目的は東レのCSR活動を充実させていくことである。具体的な活動に落とし込んでいくことが非常に重要であり、今後の取り組みに期待したい。

黒田 かをり 様一般財団法人CSO
ネットワーク
事務局長・理事
黒田 かをり 様

国連ではSDGsを策定して2030年に向けて国際社会が取り組むべき課題を提示しているが、東レグループにも長期ビジョンを示してそこからバックキャスティングをされることを期待する。今後はますますステークホルダーとの対話が求められる。サプライチェーンにおいても直接の雇用契約や取引関係がなくても事業の影響を受けやすいステークホルダーの意見や期待を吸い上げる仕組みをつくることは重要になる。また、人権に関しては、人権デューデリジェンスを実施し、社内だけでなく、地域の人たちにもアクセスしやすい苦情受付の仕組みづくりを期待する。

マテリアリティをCSRロードマップに反映し、KPIを見直し

前述の有識者ダイアログを受けて、社内でも協議を行い、第31回CSR委員会(2017年6月13日開催)での審議を経て、新たなマテリアリティを設定しました。
まず、CSRレポートの国際ガイドライン(GRI第4版)に基づいて設定したマテリアリティを具体的な活動に落とし込むため、CSRロードマップに反映しました。続いて、マテリアリティとCSRガイドラインおよびロードマップ目標との関連を記載し、さらにマテリアリティに関連するロードマップ目標には、対応するKPIを設定し、活動を推進することにしました。
CSR活動は各国・地域の実情に応じて進めつつも、東レグループ共通で取り組むべき事項については、グループ全体の目標を設定して活動を進めていくことが必要です。第6次CSRロードマップのKPIは東レグループ全体で設定する方針とし、PDCAサイクルにより取り組みを推進していくことにしました。

東レグループのCSRのマテリアリティ・マトリックス

東レグループのCSRのマテリアリティ・マトリックス東レグループのCSRのマテリアリティ・マトリックス

新しいマテリアリティの設定について

平林 秀樹東レ株式会社
取締役 CSR全般統括
IR室・広報室・
宣伝室統括
総務・法務部門長
東京事業場長
平林 秀樹

CSR分野の有識者の方にご参集いただいてのダイアログ開催は、当社として初の試みでした。当日は有識者の方から、マテリアリティの具体的活動への反映、活動状況に関する情報開示について、有益なご指摘をいただきました。
東レグループでは、2017年度から2019年度を期間とする第6次CSRロードマップを策定しました。本ロードマップでは、ダイアログでのご指摘を踏まえ、マテリアリティに対応するKPIをグループ全体で共有して、現場の取り組みを進め、その状況を毎年度CSRレポートで開示します。今後もステークホルダーとの対話を進め、CSR活動の強化に努めていきます。